![[Vic2 Wiki]](image/vic3logo.jpg "[Vic2 Wiki]")
各国戦略/法律・利益団体に経済システムについての記載があるが、VIC3の経済システムは複雑なため、項を独立させたうえでもう少し詳細に比較したい。
まず各種データ/施設の項目を一読いただきたい。
ここで記載されているように、施設の所有者には大きく4種類がある。金融街、マナーハウス、政府、労働者である。
この所有者に対して利益配当が支払われるのだが、そのうちの一定割合が投資プールや国庫に振り込まれるが所有者によって投資プールに振り込む割合やその効率が異なる。
そしてこの誰が所有者になるかと、その所有者はどの程度の効率で振り込むかを決めるが経済システム法（と一部農地改革）の法律である。
法制定の方法等については各国戦略/法律・利益団体を参照
このうち、労働者の所有になるのは農地改革法によって農業及び牧場（農園は含まれない）がなる他はほぼ共同所有の法律による。
それ以外の法律について大まかな特徴を述べると
伝統主義はマナーハウス、金融街、政府が所有し全て効率で悪い
干渉主義はマナーハウス、金融街、政府が所有し、いずれも平均的である
農本主義はマナーハウス、金融街、政府が所有し、マナーハウスの効率がとてもよく、政府の効率もやや良い、反面金融街の効率が悪い。
レッセフェールはマナーハウス、金融街が所有し金融街の効率が良く、マナーハウスは平均的である。政府は一時的にのみ所有するが効率自体は良い。
指令経済は全てを政府が所有し、政府の効率は良い。
共同所有は全てを労働者が所有する。もっとも特殊な経済体制で効率等は後述。
農本主義、干渉主義、レッセフェール、伝統主義は資本家や貴族等の出資効率に補正をかけるが最終的にはこれはマナーハウス及び金融街の効率に補正をかけると考えてよい。
一応他にも、取引所等からの出資もあるが規模が小さいので無視してよい。
まず一番フラットと考えられる干渉主義を例に各所有権に応じてどの程度投資プールと国庫に流れるがを示し、ついで各法の場合を例示する。
各種データ/財政の投資プールの項に記載の様に職業毎の投資割合が異なる点に注意。
私有化や労働者所有の施設を購入した場合は施設の種類に応じて金融街かマナーハウスのいずれになるかが決定する？（要検証）
投資プールの資金を用いて建築された場合には基本的に金融街かマナーハウスのいずれかの所有となる。
各種データ/施設の建築判定スコアに記載があるように最低限どちらも25％の割合で新規建築はなされるが、通常だと金融街の方がマナーハウスより拡大再生産の速度が速いため徐々に金融街の割合が増えていく。
例えば最初に、金融街1とマナーハウス3だったとしても1施設あたりの出資額が金融街の方が2倍多いと、出資額の比率は2対3になる。
この場合金融街とマナーハウスは2対3の割合で建築され全体の割合も2対3に近づく。
今度も同様の1施設あたりの出資だと出資割合は4対3となりこのように徐々に金融街の割合が増加することになる。
金融街の方が1施設あたりの出資が増えやすいのは製造業等の方が1施設当たりの利益が多い事や後述の様に資本家の出資割合が高いからである。
なお、例えば金融街とマナーハウスの出資比率が1対1で金融街は製鉄所を、マナーハウスを農園を建築する事を選んだ場合、両者が一軒づつ立つことなるが、建設コストは後者が4倍である。
よって出資比率から見ると金融街所有の施設を作るためにより多くの資金が投資プールから支払われる傾向にある。
また、社会技術ツリー第3世代の投資信託によって所有者が個人所有から公開企業に変更でき、施設としての出資比率が向上する。
禁輸街に限らないが技術郵便貯金によって農家と商店主の貢献効率が向上するのだがそもそもの出資率が低いので無視しても大きな影響はない。
資本家と商店主が9対2の比率で所有する事になる。
資本家の出資比率は30％で商店主は5％なので9/11*30％+2/11*5％＝25.455％
一応郵便貯金がある場合を示すと、9/11*30％+2/11*5％*1.15=25.591％
また国庫には配当税の割合で送られる。比例課税+税率普通になら10％なので74.5%の10％で7.45％が国庫に入る。（ただし浪費税がない場合）
ただし、金融街自体が雇用する労働者への給料が発生するため、実際にはもう少し少なくなる。
金融街やマナーハウスには支払われた配当から金融街やマナーハウスが雇用する”資本家と貴族以外に”給料が支払われたあと、割合に応じて配当所得が支払われる。
商店主や聖職者は給料と配当所得の両方を得ることになる。
資本家が100％所有するためそのまま30％である。
また、貢献効率が承認10以上で+10％され、強力なら＋20％される。配当額の各33％、36％が投資プールに回される。
国庫へは同条件で配当税により7％、貢献効率の影響は受けない。
このように公開企業の方が大抵の場合は優れている。一応、公務員50+事務員50より商店主100の方が給与所得は低いため配当原資自体は個人所有の方が多いのだが、出資率が違い過ぎる。
基本的には金融街とおなじである。
国家無神論以外の場合、つまり大抵の場合、聖職者の監視が適応される
出資量は貴族が9/11 聖職者が2/11だがいずれの出資比率も20％なので20％
貴族が強力かつ承認があれば23.23% 強力でなければ21.36％である。
国庫へは同条件で8％
国家無神論の場合貴族に代えて公務員が所有するが公務員の出資率は0％なので国家無神論はマナーハウスの出資量を著しく減少させる。
具体的には16.36％
なお、マナーハウスも給料を先払いするのだがマナーハウスは聖職者と労働者に各100人を雇用するものの、金融街の公務員50、店員150から見れば給料は若干安い。
賃金テーブルを見るとマナーハウスは労働者換算400人分だが公開企業の金融街は425人分である。
官僚の監視の場合、賃金も500人分かかるのでこの点でも不利。
政府所有はもっとも経済法の影響が大きいのだがまずは干渉主義の場合を例に示す。
政府所有は施設当たりの1の官僚制を要求するものの前述のように金融街やマナーハウスも給料の支払いが必要であり、それから見ればコストは安くこれは欠点とは言えない。
最大のデメリットとして政府所有の割合に応じて規模の経済の補正を最大半減させてしまう点である。
これは上限が適応された後、半減するため施設レベルが100で全て国営で、上限が50の場合、規模の経済は25％しかえられない
干渉主義の場合、政府の利益配当の再投資+50%の記載のとおり、まず配当の50％が投資プールに行く。
その後、残りの50％に政府の利益配当の効率をかけたものが国庫へと入る。分かりにくいが基礎が政府の利益配当の効率は25％でこれに干渉主義の補正によって25％が足され50％になる。
結果として50％*50％で国庫へは25％が入る。指令経済の技術と現代金融商品で政府配当の効率は各5％増加するため、最終的には30％になるもののかなり終盤の技術でありあまりあてにはできない。
なお投資プールには50％、国庫へは25％行くがその残り25％はどこにもいかず消えてしまう。このためSoLを低下させる圧力になりうる。
配当の計75％が国庫ないし投資プールに行くため回収率自体は優良。
注意点として、他国の施設を国が所有するのは極めて非効率な仕様になっており極力避けるべきである。何故か投資プールに入る分の資金が、投資国にも被投資国にも入らず消え失せてしまう。
例外は指令経済の場合で後述。
各種データ/施設に記載のとおり、従業員所有の場合、持ち分が従業員に分配されるが
この場合、一部の聖職者と農家、商店主を除けばほぼ出資せず、その割合もすくないため、投資プールへの貢献は些少である。
指令経済以外では交易所、市街地及び、土地改革法に応じて農業施設がこの形態をとる。
出資量は取引所を除けばおおむね１～4％前後であり、後半の製法ほど割合が増える。
投資プールの活用という観点から言えば労働者所有にメリットはなさそうに思えるが、労働者所有のメリットとしてマナーハウスや金融街で雇用される分のPOPを節約できる点があげられる。
施設は省人化が進むと概ね3000～3500POP程度を必要とするが金融街やマナーハウスはこれとは別に250POPを要求する。
この金融街やマナーハウスの分を削減できるためPOPあたりの生産量を7～8％増加させることが可能になる。
また従業員に分配されるため従業員の生活水準が向上しやすい。
反面、仮に累進課税を設定して尚、投資プールと国庫を合わせた貢献は大きく劣る事になる。
仮に累進課税で税率を上げて30％にしても同条件ならば他の所有に劣る。
これは例えば、マナーハウスなら先に20％を投資プールにいれた残りに配当課税をしてる一方、労働者所有の場合、投資プールにいれずに全部に配当課税をしているため当然である。
もう一つの弱点として生活水準が変動しやすい。基本的に従業員の給料はそのステートの給与水準に基づいて支払われて余剰が配当になるため、配当がバッファとなって従業員の給料は変動しにくい。
その分、金融街やマナーハウスからの配当で生活する、貴族や資本家収入は増減するが彼らは複数の施設をもつことで影響を緩和出来る。
前述のとおり、干渉主義が基本であり大きな欠点もないが利点もない。
強いて上げればなまじ特徴がないだけに私有化する判断が難しいことか。
現地価格に傾ける効果や課税キャパシティへのペナルティーを始め、出資プール及び国庫以外にも甚大な悪影響を与える。
自国、属国とも到底すすめられない。
承認なし、個人所有、郵便貯金なしの条件で12.75%
伝統主義では配当税が課される税法を選択できないため国庫へは0％
同様に承認なしのケースで10％
ただ貴族が強力かつ承認があるといった状況だと、13.27％まで改善する。つまりマナーハウスからの出資が3割強増加する。
清や日本のような大量のマナーハウスが存在する状況だと、伝統主義でも投資プールへの貢献は無視できないレベルであり、地主の承認は伝統主義の場合案外大きい。
もっともそのために伝統主義からの脱却を遅らしては本末転倒だが。
おなじく国庫へは0％
25％が投資プールに行き、18.75％が国庫へ行く。
干渉主義のバリエーションだが、マナーハウスの比重が重い。
農業に積極的に投資するのだが農業は建設コストあたりの利益という観点からは優良であり、意外と海外投資にも強みを見せる。
マナーハウスは国内の農地を使い切れば必然的に、鉱業や漁業にも投資するようになるし、海外の農地に投資するようになる。
また適宜私有化することで投資プールの資金で実質的に自分が建築する施設を選べるためそれ程農地ばかり建設されるわけでもない。
強みを活かせば最後まで使う事も十分可能ではあるものの、投資信託の技術で金融街が強化されるようになるとデメリットが目立ってくるので、投資信託の技術が解禁されるまでが一つの寿命である。
他の目安としては金融街とマナーハウスの出資比率が金融街からの方が多くなったら変え時である。
一応指令経済程ではないが国営にも強みがあるため、指令経済の技術や現代金融商品の技術でやや評価が戻る。
なおマナーハウスに強みがあるのに、農地をマナーハウスにまかせず、政府所有や労働者所有にしていては何をしているかわからない。
という事で入植とは非常に相性が悪い。農地も基本的に私有化しよう。
郵便貯金なし、承認なし個人所有の条件で19.09％
承認なし公開企業の条件で22.5%
強力ではないが資本家の承認があり個人所有の条件で、25.5％
経済法等による貢献効率への補正はPOPの収入には影響を与えない。このため配当税を介して入る国庫収入も変化しない。
よって個人所有なら同条件で7.45％
公開企業なら7%
承認なしの条件で、30％
地主の承認がある条件で31.64%
強力かつ承認がある条件で32.37％
国庫へは同8％
50％が投資プールにいき、技術なしで27.5％が国庫へいき、22.5％が消える。
干渉主義から見て10％ほど国庫へ多くはいる計算
現代金融街商品で、50％が投資プールに行き32．5％が国庫へ17.5％が消える。
規模の経済のメリット半減は痛いが、77.5％～82.5％が回収できており後述の指令経済からみても総合的な国庫と投資プールに入る資金の合計では上回っている。
国内の国有企業で稼いだ投資プールで、国内外の農業、資源に投資をするというのは農本主義国家を終盤でも使い続ける方法の一つ。
金融街に強みを持ち最高出力では他の追随を許さない。投資信託が重要技術でこれが解禁されたあたりから強みがでてくる。
更に企業上限+１の効果も強い。
反面、政府が基本的に所有できないなど融通の利かなさもあり、特に戦時では脆さも見せる。
承認なし、個人所有、郵便貯金なしで31.82％
承認なし、公開企業で37.5％
資本家の承認あり、公開企業で40.5％
強力な資本家の承認あり、公開企業で43.5％
配当税による国庫収入は同公開企業で7％
配当税と合わせて場合によっては配当税の半分以上を再生産に回しうる。
また資本家の影響力を強力に保ちやすい。
また原理的には高い貢献効率から資金増加が起きやすくSoLが上がりやすいがSoLの偏りが起こりやすくもあるので一概には言えない。
むしろ資金が消えやすい政府所有がへることと合わせて、資金増加によって物価が高くなりやすいという特徴がある。
干渉主義と同じ
全て私有化されるため一時的なものとなる。変更直後はしばらくは政府所有の物件が存在することになるだろう。
配当は100％投資プールに行くことになる。
投資プールが廃止される事になる。
制定しただけでは国有化されず、あくまで個別に国有化が必要である。国有化コストが半減するが元々半分は投資プールへ戻るため実際にはそれ程得ではない。
権力へのボーナスも大きくこれを上手く活かしたいところ。
回収割合自体は非常に大きい。
反面、規模の経済の補正を受けにくく生産性が低くなりやすい。そして富の一部がサイクルから消失し続けるためＳｏＬが低く物価が安くなりやすいという特徴がある。
老齢年金や輸出で上手く補っていきたい。
ＳｏＬが15から20を超えると単純な人口増加の面では効果が薄いため、移民国家以外ならそれ程気にしないくてよいかもしれない。
また全て国有企業ということは従業員のいない施設があっても縮小しないということである。
このため求人超過による移民求心力を上げやすくある程度SoLの低さを補える。
半減するとはいえ規模の経済の補正もあり労働者が居なかろうと施設の建設がなされる事に成るだろう。
このためインフラが厳しくなりがちだったりする。
もう一つ大きな特徴として、投資国、被投資国ともに指令経済ならば、自国と全く同じ割合で配当から国庫収入となる点がある。
また投資プールではなく国庫へ入るという事は、属国等による外交協定による換算の対象ということでもあり、属国を強力に収奪できる。
ただ前述の特徴と合わせて属国の生活水準が下がりすぎないようにはしたい。勢力ブロックの食品の規格化等が選択肢。
国庫にはいるという特徴や平時から戦時用の設備を容易しておける、逆に戦時に民需向上から人がいなくなっても困りにくいという特徴から、戦時経済への適正が非常に高い。
普段建設に費やしている、国力をそのまま戦争にぶつけられる。
結果として、大規模徴兵や国民皆兵でもデメリットが出にくい。
言うまでもなく投資プールが廃止されている以上、投資プールへは行かない。特にメリットがないので早急に国有化しよう。
要するに農地改革をどうするかという話である。
労働者所有の方が、行政力が掛からず規模のメリットのペナルティーないため効率的であるというメリットがある。
農業で利益を得る予定なら商業化農業にすればよいし、農業は利益を生まずとも安価な食料を人民に提供させるというなら集団化農業にすればよい。
基本的に税法は人頭税か比例課税を採用する以上、集団化農業を選択した場合、税収にも期待できない。
投資プールへは当然ながらいかず、現代金融工学があれば75％がなければ70％が国庫へはいる。（指令経済も5％のボーナスを与えるが前提技術なので）
そして25％～20％が消え失せる。このためSoLが低くなりやすい。特に、貴族や資本家等の極めてSoLが高い層が消え失せることになる。
（ただ下層ＰＯＰのSoLに関しては微妙な所）
面白い性能はしてるのだが使いどころが難しい。貴族投資プール出資度∔25％の効果は凄まじいがそれ以外のデメリットがキツイ。
省人化技術の禁止はそれほど痛手ではないが爆薬と鉄鋼を自給できないのが致命的。
鉱山を開発するにしても爆薬は輸入しなくてはならない。
属国に押し付けるにしても爆薬等は現地で作ったほうが効率が良い場合も多い。とくに技術が遅れ現地価格の影響が大きい場合はなおさらである。
また属国の投資プールが潤ってもその資金を活用する手段に乏しく余りメリットがない。
海外投資を上手く活用したいが投資を行う国の建設セクターを使うため、大量の鉄鋼を使用する事になる。
理想的には潤沢な出資を背景に各国の政府が売りに出した施設を買収してそこから得た配当でさらに買収するサイクルでマナーハウスを増殖させることか
基本的には干渉主義と変わることはない。
貢献効率ではなく、出資度に補正をかける唯一の効果である。
なんと貴族は計45％の出資を行う。
承認なしで40.45％
貴族が強力かつ承認があれば47.82％
逆言うと貢献効率への補正はないため承認の効果が大きい。
国庫へは5.95％
投資プールに30％ 国庫へ35％
国庫へいく分が多め
前述のとおり、実質的に施設に必要なPOPの数を7～8％減少させる効果がある。
そしてその分配当原資が増えて、それがPOPに分配されるためSoL上昇効果がある。
それに対して累進課税をかければ税収はやや上昇するものの投資プールの減少を補うには至らない可能性が高い。
具体的には10％程度の配当税の増加は期待できると思われる。
属国に押し付けるにしても、鉱山等であれば大抵の場合かなり生産性が高くなるので、本国で所有権を握ったほうが得である。
生活水準を押し上げる効果自体は最高なので強いて言えば人がどうしてもたらなくて建築は余ってるといった場合に考慮されるだろうか。
経済法と土地改革以外で所有権を変更する数少ない効果の一つである。
農本主義と合わせて、マナーハウスを軸に使いたいところだが罠があり、実際にはあまり強くない。
物凄く聖職者を強化するので結束は上がるのだが。
干渉主義の場合
0.3*9/11+0.2*1.25*2/11=0.2909=29.09%
勢力自体の25％貢献効率増がある事に注意。
公開企業には劣るものの、個人所有から見れば大分マシである
同条件で配当税は7.182％
農本主義の場合
0.75*0.3*9/11+0.2*1.25*2/11=0.2295=22.95%
公開企業の農本主義下での値が22.25なので若干こちらの方が高い
一応、配当税もこちらの方がやや上であり消失金額もすくないのでSoLにも好影響ではある。
ただ資本家の承認込だと25.41％で公開企業の25.5％とひっくり返る。税収込では勝っているのでほぼ同値と言っていい。
ここに罠がある。
一見すると貴族と聖職者は投資率が同じで地主の貢献効率は強力承認込でも20％なのに対してブロック効果で聖職者は25％あるため総投資率が増加するように見える。
だが繰り返しになるが、金融街は給料を支払った残存資金を配当として支払うのである。
単純に50人聖職者の数が増加してしまっており、大抵の場合聖職者の給与支払いによる配当額の減少を補うのに聖職者と地主の配当効率の差は不十分であり投資プールへの出資は減少する。
具体的な損失は、マナーハウスが所有する施設の生産性や賃金水準にもよるので一概には言えない。
コメントはありません。 Comments/経済システムによる投資プールへの影響
