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以前のバージョンとは異なり、最初から北海道に入植中です。識字率も上方修正されています。
ver1.5でGDPの計算が変わったため、9.7M￡、世界9位から始まります。生活水準も低いですね。
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この将軍、浪費家という最悪の特性(浪費税額+5%)を持っていますので、とっとと退位させましょう。
AAR/無理のない日本さんが行っていた方法と同じです。
また、幕府代表の毛利敬親が穏健派であれば最高なのですが、50回リセマラしても出なかったので、好戦主義者で妥協しました。残念...
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建設局を最初に建てるのは、どんなプレイでも変わりません。ちまちま鉄骨建築に移行するため、分散して建てておきましょう。
各種データ/施設にある通り、木造建築と鉄骨建築では2.5倍の建築量があるのに対し、費用は1.6倍、鉄骨の方がおトクです。
それと、中国南部に関心をつけておきます。
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神権政は当然の大反発、革命が生起しますので...
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退位。政治勢力をなるべく詰めてから退位しましょう。プチブルを相対的に強化し、利益団体として使用可能にします。将軍の昇進でもよいでしょう。つぎに職業軍人の制定を開始。
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本来このように、アヘン戦争でイギリスから融資を引き出そうとすると、色々な補正で不可能そうに見えますが...
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まず外交戦に中国側で参加した後、寝返り条件としてなら、英国が融資してくれる可能性は高まります。
プチブル単独政権なら軍事動員をしなくても許可をくれるようです。
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融資が通ります。感動的ですね!
そして戦争が勃発すると...?
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あー、これはいけません、美味しすぎます!
さて、ここで融資と賠償金を比較してみましょう。
| 外交協定 | 融資 | 賠償金 |
| 期間 | 10年 | 5年 |
| 金額 | 自国の収入の20% | 相手国の収入の10% |
| 執行 | 開戦時 | 終戦時 |
図の通り、対象が同一国家であれば、融資は賠償金の4倍絞れるということです。
このときの日本の収入が86K,中国が260kでしたので、既に融資の方が絞れる計算になりますね。
ちなみに、収入は課税レベルを参照した後の金額を参照するため、融資は自国、賠償金は相手国が重税路線であればあるほど、金額が大きくなります。
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職業軍人、入植、植民地搾取、任命制官僚、移住規制を通しました。このうち重要なのは任命制の官僚で、課税キャパシティを+25%してくれます。移住規制は、扇動者をリーダーにするためです。
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農場系の施設を建てずにおくと、穀物価格が上がってきます。稲田を建てたいところですが、基本的な食糧は魚でも代替できるので、漁港を建てましょう。
穀物価格が+25%を越えると、ジャーナル「穀物法」が発動します。
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このジャーナルの価値はこのイベント、現代の保守派にあります。ここで、地主に所属する市場自由主義者の扇動者が得られます。
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干渉主義、自由貿易、入植などの重要法案に、地主が賛成してくれるようになりますから、極めて有用です。バグかはわかりませんが、すぐ死んでしまうのが玉に瑕です。
穏健派の追放が出来れば、この方法がもっと早く実行できます。大塩平八郎で代用してもいいですね。
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フランスからの国外投資要求が飛んできました。受け入れると自由貿易が制定、イベントが起きて幕府が顕著に弱体化するので、日本プレイでは基本受け入れます。
しかし断固拒否します。プレイの趣旨に反するし、なぜ青ガエルどもの言いなりにならなければならないのか!
次回、対仏戦争。
