研究室/減税か増税か
- 建設力がボトルネックになってる時期は増税、労働力がボトルネックになってる時期は減税でいいと思う --
- 増税に対するカウンターとして一応、保証された自由がある。ついでに言えば投資プールが活用できるかってのもある。 --
- 個人的には最初の40年は最大税率で、それ以降は段階的に減税、戦争時だけ増税って感じかなぁ --
- 収入が使い切れてかつ急進性が問題にならないなら常に増税すべきだよ --
- 生活水準上げるために減税してpop需要喚起するのはわかるけど、正直pop需要に対応しようとすると高級品足りない問題がすぐに起こるから、popにちょうどいいぐらいに貧しくなってもらうためには増税するのも手かもしれない。 --
- 建築自体が需要なわけで増税してもその分建築してれば需要は不足しない。需要を喚起するために減税するのは本末転倒 --
- 投資プールを常に使い切ることと、金準備の7割を目安に均衡するようにしてる。直に投資額とGDP成長の比率が下がっていくから、それを防ぐために福祉と最低税率で需要を作って資本主義の延命。 --
- 基本的に建築すべきものが残っている状況では急進性さえどうにかなるなら税金は上げるには決まっているので、減税か増税かっていう議論は無意味。問題は --
- 人口の増加が建設速度に追いつかなくなる瞬間が、列強スタートだと来るから、減税増税論は列強では必要だと思うけどなぁ --
- 問題は小作農を使い切ってなお税率を維持して建築を続けるべきか、それとも減税すべきかって議論だと思う --
- あるある、需要の増加が追いつかなくて、建設しても他の州の同施設も合わせて生産性が下がっていったりする。 --
- 需要が満たされて何を作っても供給過多になる状態なら減税したほうがいいんだろうか…。それとも賃金助成？ --
- 権力に余裕があるなら消費税もいいですね。税率を触らずに自由に変更できるし、影響を受ける生活レベルをある程度狙い撃ちできる --
- 日本プレイで大増税プレイしてみたけど、いろいろと厳しそうな感触。 急進派自体は法改正革命が出てきた際に公職辞任や法改正を使えばそれほど多くならずに行けるけれど、生活水準下がりすぎて出生率がマイナスになってそれはそれで問題かなー、と思った次第。 --
- 古いバージョンだと、高い税率によるペナルティが今の２分の1だったんでなんとかなったけど、今はデバフ多過ぎてきつい --
- 注意書きにある通り「非常に古いバージョンを元にしており、減税・増税による効果が現バージョンでは異なっているなど、参考にならなくなっている記載もあります。」なので、無視するが吉よ --
- なんだかんだであれだけデバフ山盛りの今でも正当性さえ保てば初手MAXで安定する。急進派増やせない国でもない限り。保証されたが大ナーフされてもどうせ経済発展でみんな体制派になる。増税して早く工業化できる分だけ、みんなが体制派に戻るのも早くなる --
- 問題は正当性低い組み合わせで通したい法律がある場合なんだよね --
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