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自給農家を一通り消化すると労働力が不足し始める。労働力が不足すると建設を続けても利益が得られない。
技術による省人化だけでは建設のペースに追いつかないので、移民によって対応するのが軸になる。
政策・移住が国境閉鎖だと移民しないので、移住規制または移住規制なしを採用するのが大前提。
できるだけ早く移住規制なしを目指そう。実業家が賛成してくれる。
また移民ルールとして差別される場所に対しては絶対に移民しない。よって移民を増やしたい場合は法律の多文化主義や完全分離が必要になる。
SoLを基本値とし、失業者の影響を乗算した上で、下記の移住求心力修正を乗算する。
| 要素 | 値 | 備考 |
| インテリ承認+10以上 | +25% | 全州に効果 |
| 強力インテリ承認+10以上 | +50% | 全州に効果 |
| モニュメント：自由の女神 | +25% | 全州に効果／ニューヨークに建設可能 |
| ジャーナル：思想の自由 | +25% | 全州に効果／恒久 |
| 布告：隣の芝は青いキャンペーン | +50% | 対象州に効果 |
| 交易センターが存在 | +25% | 対象州に効果 |
| 動揺 | 最大-100% | 対象州に効果 |
| 戦禍 | 最大-100% | 対象州に効果 |
| 人口過密*1 | 最大-100% | 対象州に効果 |
以下の条件を満たす州は集団移住のターゲットになることがある。これらの条件を満たす、国内のすべての州の移住求心力の平均値が自国の集団移住求心力となる。国の集団移住求心力が高いほどその国の州が集団移住のターゲットに選ばれやすくなる。
・編入済みの州である
・20以上の耕作地を持つ
・市場アクセスが70%以上
・すでに集団移住のターゲットになっていない
・差別されない
集団移住はある国において社会不安が15%を上回る文化について、上記の条件を満たす州をターゲットにして発生する。一部はターゲットに隣接する州に対しても移民する。隣接する州への移民については、上記の条件を満たさなくても、国境を挟んでいても発生する。ただし、この場合も差別されないことが条件である。
関税同盟によって同一の市場となることでも移民を引き込める。
逆に、自国がまだ貧しい段階で豊かな市場に加入+国境閉鎖を廃止していると引き抜かれるので注意。
政策・市民権の多文化主義と教会と国家の完全分離を制定すると、世界中から移民が押し寄せるようになる。他国が国境を開く中盤以降に顕著。
あまりにも大量の移民が押し寄せるため、未就業者が増えないように改めて建設を頑張ろう。
完全分離はインテリが賛成してくれるので、序盤から強化して準備しておきたい。
多文化主義はver1.3以降デフォルトの利益団体が全部反対するようになったので、リーダーや扇動者を利用したい。
植民は手っ取り早く労働力を確保できる。
アフリカ沿岸で植民できるのは人口が希薄な乾燥地帯ばかりだが、内陸までいくと比較的人口が多いので人口を増やしやすい。
この選択肢を採るなら「キニーネ」「マラリア予防」の研究を急ぎ、植民レースに負けないようにしたい。
貪欲に人を集めたい場合、人口の多い地域を征服することで単純に人口を増やせる。
もちろん差別対象だと絶対に移民しないため、多文化主義が大前提。
POPが豊かになるほど出生率・死亡率が共に低くなる。
途中までは死亡率低下の影響が大きいが、一定以上になると出生率低下の影響が勝り増加率が小さくなる。
極度に貧しいPOPは死亡＞出生で減少していく。
ver1.9.2で確認
各POPの人口数に下記の率を乗算した値が基本の出生・死亡数。更に法律や職場環境の補正を乗算する。
例えば10000人のSoL10のPOPに出生率+5%の補正がある場合、基本値10000*5.4%*105%=567となる。
SoL5未満では死亡率に栄養失調による増加補正がかかり人口が自然減。
SoL5で出生率と死亡率が均衡。
SoL10から出生率持続的に減少。
SoL15で成長率が最大。
SoL25以上は25と同じ。
| sol | 出生率 | 死亡率 | 成長率 |
|---|---|---|---|
| 0 | 0.004500% | 0.005500% | -0.001000% |
| 1 | 0.004500% | 0.005300% | -0.000800% |
| 2 | 0.004500% | 0.005100% | -0.000600% |
| 3 | 0.004500% | 0.004900% | -0.000400% |
| 4 | 0.004500% | 0.004700% | -0.000200% |
| 5 | 0.004500% | 0.004500% | 0.000000% |
| 6 | 0.004500% | 0.004162% | 0.000338% |
| 7 | 0.004500% | 0.003824% | 0.000676% |
| 8 | 0.004500% | 0.003486% | 0.001014% |
| 9 | 0.004500% | 0.003148% | 0.001352% |
| 10 | 0.004500% | 0.002810% | 0.001690% |
| 11 | 0.004240% | 0.002472% | 0.001768% |
| 12 | 0.003980% | 0.002134% | 0.001846% |
| 13 | 0.003720% | 0.001796% | 0.001924% |
| 14 | 0.003460% | 0.001458% | 0.002002% |
| 15 | 0.003200% | 0.001120% | 0.002080% |
| 16 | 0.002940% | 0.001053% | 0.001887% |
| 17 | 0.002680% | 0.000986% | 0.001694% |
| 18 | 0.002420% | 0.000919% | 0.001501% |
| 19 | 0.002160% | 0.000852% | 0.001308% |
| 20 | 0.001900% | 0.000785% | 0.001115% |
| 21 | 0.001640% | 0.000718% | 0.000922% |
| 22 | 0.001380% | 0.000651% | 0.000729% |
| 23 | 0.001120% | 0.000584% | 0.000536% |
| 24 | 0.000860% | 0.000517% | 0.000343% |
| 25 | 0.000600% | 0.000450% | 0.000150% |
女性の権利に関する法律で+5%/0%/-5%/-5%、聖職者の承認+10以上で+2%/4%、人口過密で最大-25%。
前者は就業率とのトレードオフ、後者はインテリとの対立で移民求心力とのトレードオフになり、能動的に活用する機会は少ない。
強いて言うならば、移民を受け入れる準備が整っていないが素の人口が多い国（日本など）の序盤に聖職者の承認を気にするぐらい。
なお元値のSoL別の出生率に乗算で影響するため、元値が高い貧しいPOPへの寄与が大きい。例えば出生率2%のPOPが+5%されても+0.1%分だが、5%のPOPなら+0.25%になる。
医療の法律で全体の死亡率（民間保険のみSoL別）、労働者保護の法律で鉱山・工場労働者*2が下がる。
また、動揺度に対する布告「暴圧」と法律「秘密警察」、飢饉や感染症のイベント、そして戦禍によって上がる。
出生率と同様に乗算で影響するため、元値が高い貧しいPOPへの寄与が大きい。よって民間保険より慈善病院・公共保険の寄与が大きい場面が大部分。
人口の内の何割が労働者となるかを示す値。基礎値は25%で、以下の項目の値が加減算される。
最大値は女性参政権+労働組合で25+15+20=60%となる。
女性の権利の法律で、0%/+5%/+10%/+15%。
人口が多い国は出生率低下の影響も気になるが、就業率増加の寄与のほうが圧倒的に大きい。
福祉（老齢年金）の法律で、公共施設との兼ね合いで-1%/-2%/-3%/-4%/-5%。
代わりに扶養者所得が増加するが、よほど貧乏なPOPでなければ収入面ではマイナスとなる。
労働組合の承認+10以上で+10%/+20%。
非常に強力なので積極的に狙いたい。
戦傷者は扶養者となるが、この際に低下した就業率は時間と共に回復する。
同様に法律変更時の就業率の変化についても、時間経過でその値に近づいていく（女性参政権を通した途端に急に労働力が増えるわけではない）
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