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自給農家を一通り消化すると労働力が不足し始める。労働力が不足すると建設を続けても利益が得られない。
技術による省人化だけでは建設のペースに追いつかないので、移民によって対応するのが軸になる。
政策・移住が国境閉鎖だと移民しないので、移住規制または移住規制なしを採用するのが大前提。
できるだけ早く移住規制なしを目指そう。実業家が賛成してくれる。
また移民ルールとして差別される場所に対しては絶対に移民しない。よって移民を増やしたい場合は法律の多文化主義や完全分離が必要になる。
1.6になり移民と差別周りは変更されている。
政策・移住の対象であれば差別されていても移民対象となる。
市場内移住と集団移住で少し挙動が異なる。
市場内移住：POPの文化でコミュニティ形成されている州が対象
（受容されている州へ行きやすいが、差別されていても移民は発生する）
集団移住 ：POPの文化が受容されている州が対象
（宗教は差別されててもよい？）
基本的には受容されている州のほうが移民されやすい形。
多文化のほうが集団移住が増えるので有利なのは変わらない。
SoLを基本値とし、失業者の影響を乗算した上で、下記の移住求心力修正を乗算する。
| 要素 | 値 | 備考 |
| 未使用耕作地雇用 | 0～+30 | |
| 利用可能な雇用 | 0～+30 | |
| 強力インテリ承認+10以上 | +50% | 全州に効果 |
| モニュメント：自由の女神 | +25% | 全州に効果／ニューヨークに建設可能 |
| ジャーナル：思想の自由 | +25% | 全州に効果／恒久 |
| 布告：隣の芝は青いキャンペーン | 対象州に効果、1.6で効果変更 | |
| 交易センターが存在 | +25% | 対象州に効果 |
| 動揺 | 最大-100% | 対象州に効果 |
| 戦禍 | 最大-100% | 対象州に効果 |
| 人口過密*1 | 最大-100% | 対象州に効果 |
以下の条件を満たす州は集団移住のターゲットになることがある。これらの条件を満たす、国内のすべての州の移住求心力の平均値が自国の集団移住求心力となる。国の集団移住求心力が高いほどその国の州が集団移住のターゲットに選ばれやすくなる。
・編入済みの州である
・20以上の耕作地を持つ
・市場アクセスが70%以上
・すでに集団移住のターゲットになっていない
・差別されない
集団移住はある国において社会不安が15%を上回る文化について、上記の条件を満たす州をターゲットにして発生する。一部はターゲットに隣接する州に対しても移民する。隣接する州への移民については、上記の条件を満たさなくても、国境を挟んでいても発生する。ただし、この場合も差別されないことが条件である。
関税同盟によって同一の市場となることでも移民を引き込める。
逆に、自国がまだ貧しい段階で豊かな市場に加入+国境閉鎖を廃止していると引き抜かれるので注意。
政策・市民権の多文化主義と教会と国家の完全分離を制定すると、世界中から移民が押し寄せるようになる。他国が国境を開く中盤以降に顕著。
あまりにも大量の移民が押し寄せるため、未就業者が増えないように改めて建設を頑張ろう。
完全分離はインテリが賛成してくれるので、序盤から強化して準備しておきたい。
多文化主義はver1.3以降デフォルトの利益団体が全部反対するようになったので、リーダーや扇動者を利用したい。
植民は手っ取り早く労働力を確保できる。
アフリカ沿岸で植民できるのは人口が希薄な乾燥地帯ばかりだが、内陸までいくと比較的人口が多いので人口を増やしやすい。
この選択肢を採るなら「キニーネ」「マラリア予防」の研究を急ぎ、植民レースに負けないようにしたい。
貪欲に人を集めたい場合、人口の多い地域を征服することで単純に人口を増やせる。
もちろん差別対象だと絶対に移民しないため、多文化主義が大前提。
POPが豊かになるほど出生率・死亡率が共に低くなる。
途中までは死亡率低下の影響が大きいが、一定以上になると出生率低下の影響が勝り増加率が小さくなる。
極度に貧しいPOPは死亡＞出生で減少していく。
各種データ/POPも参照。
ver1.9.2で確認
各POPの人口数に下記の率を乗算した値が基本の出生・死亡数。更に法律や職場環境の補正を乗算する。
例えば10000人のSoL10のPOPに出生率+5%の補正がある場合、基本値10000*5.4%*105%=567となる。
SoL5未満では死亡率に栄養失調による増加補正がかかり人口が自然減。
SoL5で出生率と死亡率が均衡。
SoL10から出生率持続的に減少。
SoL15で成長率が最大。
SoL25以上は25と同じ。
| sol | 出生率 | 死亡率 | 成長率 |
|---|---|---|---|
| 0 | 0.004500% | 0.005500% | -0.001000% |
| 1 | 0.004500% | 0.005300% | -0.000800% |
| 2 | 0.004500% | 0.005100% | -0.000600% |
| 3 | 0.004500% | 0.004900% | -0.000400% |
| 4 | 0.004500% | 0.004700% | -0.000200% |
| 5 | 0.004500% | 0.004500% | 0.000000% |
| 6 | 0.004500% | 0.004162% | 0.000338% |
| 7 | 0.004500% | 0.003824% | 0.000676% |
| 8 | 0.004500% | 0.003486% | 0.001014% |
| 9 | 0.004500% | 0.003148% | 0.001352% |
| 10 | 0.004500% | 0.002810% | 0.001690% |
| 11 | 0.004240% | 0.002472% | 0.001768% |
| 12 | 0.003980% | 0.002134% | 0.001846% |
| 13 | 0.003720% | 0.001796% | 0.001924% |
| 14 | 0.003460% | 0.001458% | 0.002002% |
| 15 | 0.003200% | 0.001120% | 0.002080% |
| 16 | 0.002940% | 0.001053% | 0.001887% |
| 17 | 0.002680% | 0.000986% | 0.001694% |
| 18 | 0.002420% | 0.000919% | 0.001501% |
| 19 | 0.002160% | 0.000852% | 0.001308% |
| 20 | 0.001900% | 0.000785% | 0.001115% |
| 21 | 0.001640% | 0.000718% | 0.000922% |
| 22 | 0.001380% | 0.000651% | 0.000729% |
| 23 | 0.001120% | 0.000584% | 0.000536% |
| 24 | 0.000860% | 0.000517% | 0.000343% |
| 25 | 0.000600% | 0.000450% | 0.000150% |
固定値として、女性の権利法で+5%/0%/-5%/-5%、デフォルトの信者の忠実特性で+2.5%、汎用食品企業の繫栄ボーナスで+5%、失業による-40%。
変動値として、-10%×識字率、州の耕作地に対する人口で-25%~+50%。
女性の権利法は就業率とのトレードオフ、信者は知識人との対立で移民求心力とのトレードオフになり、能動的に活用する機会は少ない。強いて言うならば、移民を受け入れる準備が整っていないが素の人口が多い国(日本など)の序盤に信者の支持を気にするぐらい。
なお元値のSoL別の出生率に乗算で影響するため、元値が高い貧しいPOPへの寄与が大きい。例えば出生率2%のPOPが+5%されても+0.1%分だが、5%のPOPなら+0.25%になる。
主に州の荒廃と汚染の影響、社会不安に対する布告「武力鎮圧」と法律「軍事警察」、マラリア系の州特性、飢饉や感染症のイベントなどによって上がる。また特定の職業のPOPの死亡率は、施設の方式や子供の権利法、特定施設での危険な労働環境ペナルティによっても増大する。
汎用的な低下手段は少なく、医療制度法による医療制度で全体の死亡率(民間保険のみSoL別、他は固定値)が下げられるくらい。また労働者の権利法で危険な労働環境ペナルティが下がる。
出生率と同様に乗算で影響するため、元値が高い貧しいPOPへの寄与が大きい。よって民間保険より慈善病院・公共保険の寄与が大きい場面が大部分。
人口の内の何割が労働者となるかを示す値。基礎値は25%で、以下の項目の値が加減算される。
最大値は女性参政権+労働組合で25+15+20=60%となる。
各種データ/POPも参照。
女性の権利法で、0%/+5%/+10%/+15%。
人口が多い国は出生率低下の影響も気になるが、就業率増加の寄与のほうが圧倒的に大きい。
福祉法の老齢年金による社会保障制度で、投資レベルごとに-1%。
代わりに被扶養者所得が増加するが、よほど貧乏なPOPでなければ収入面ではマイナスとなる。
労働組合の忠実特性で+5%。
非常に強力なので積極的に狙いたい。
戦傷者は被扶養者となるが、この際に低下した就業率は時間と共に回復する。
同様に法律変更時の就業率の変化についても、時間経過でその値に近づいていく。(女性参政権を通した途端に急に労働力が増えるわけではない)
施設がPOPを雇用するには、そのPOPが職業の資格を持つ必要がある。
各種データ/職業を参照。
労働者・
百姓・
兵士・
奴隷は、資格取得の必要なく常に雇用可能である。
ただし、実際に雇用されるかどうかは仕事の満足度などによる。
貴族・
資本家の資格取得には最低10の財力が必要である。
また財力が大きいほど貴族・資本家・
学者・
技師・
農家・
商店主の資格取得に補正がかかり、特に商店主は財力による影響が大きい。
学者・
公務員・
聖職者・技師の資格取得には最低20%の識字率が必要である。
また識字率が高いほど農家・商店主以外の資格取得に補正がかかる。特に学者・公務員・聖職者・
事務員・
機械工は識字率による影響が非常に大きく、技師・
士官もそこそこ大きい。
農奴制である場合、百姓POPは上述の資格不要の職業以外の全ての職業に対して資格取得不可、または大きなペナルティがかけられている。
農奴制が制定されているような国では多くの場合百姓が人口の大部分を占めるので、早急に廃止しないと工業化に大きな支障になる。
POPが非受容宗教である場合、貴族・資本家・学者・公務員の資格取得が大幅に下がる。また、非受容宗教である場合、聖職者の資格がほとんどとれなくなる。
逆に受容宗教かつ受容文化の場合、公務員の資格取得が増加する。
被差別POPは賃金が低く財力が上がりにくいことも考えると、受容は非常に重要である。特に文化の差別は影響が大きい。
士官は一部の国において資格取得が難しい職業である、と同時に不足による影響が大きい職業でもある。
資格取得の条件として識字率と財力による制限こそないものの、農奴制の場合は百姓は取得できず、さらに受容文化POPまたは兵士POPであることが要求される。
さらに農民召集兵である場合、貴族以外のPOPの資格取得に大きなマイナス補正がかかる。
受容文化POPの極端に少ない東インド会社や東インド諸島では特に問題になる。
それ以外の国でも兵舎や海軍基地を建設する際に、州の人口ではなく受容文化POPの人口を見て建設するよう注意したい。
POPの現在の職業によって、特定の職業の資格取得に補正が掛けられている場合がある。
例えば労働者は農家・機械工・事務員の資格取得が2倍である。
これを考慮してPOPが州内で段階的に資格を取れるように職場を用意してやると資格取得が早くなる。
例えば資本家POPを増やしたいときは、労働者→事務員→技師・商店主→資本家と転職できるように雇用枠を作るとよい。
特に事務員は多くの中産階級職業の資格取得に補正がかかるので、資格が足りない州に政府系施設やインフラ施設を多めに建てるのも有効である。
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