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本ページの内容は、ver1.0.6で確認されたものです。
この時代における最強国家・主役（VICTORIA）のはずのイギリスだが、ゲーム内ではあまり強くない。
最序盤はまだ良いが、中盤以降はライバルのフランスに大きく水を開けられることが多い。
このページではイギリスが弱すぎる原因を考える。
ver1.0.6と比べると遥かにマシだがver1.5.7現在では以前とは異なる理由で弱体化している。イギリスに限った話ではないことも多いが上陸戦がうまく行かず、あまり益のない逆懐柔に反応して外交プレイに参加してしまうなどが上げられる。また反乱も多く市場の強みが活かしきれていない。
アヘン戦争においてはヒマラヤが通行不可になったことで戦線が形成されないこともあり、現状は確実に勝つ。
ver1.6てはまたアヘン戦争への勝率が低くなった。
イギリスは既に広大な植民地を有してはいるが、
このうち有力な配下といえるのは東インド会社のみで、その東インド会社は傀儡ではなく自治領になっている。
自治領は傀儡と比べると上納金が半分であり、30kほどしか上納していない。
おまけに自治領には本国の戦争に参加する義務はなく、イギリスの防衛戦争にすらついてこないし敵対もあり得る。
(アヘン戦争のような発生確実な戦争で、インドがイギリスの敵につくことはほぼないが)
プレイヤーが扱えば、上納金や兵力に頼るのではなく、市場に溢れているインドからの染料を基に繊維産業で史実通りガッツリ税収･関税を得ることができるが、
今のところAIの研究･建設は供給の要素を考慮していないように見える。
更に悪いことに属国が独立しがちであり、特に東インド会社に多い。これは東インド会社を大きな市場として使うイギリスとしては大きな痛手であり、国内産業の崩壊を意味する。
現バージョンではPOPの急進性が上がる要因に比べて下がる要因が非常に少ないため、AIが急進性を管理することができず、頻繁に内乱や革命が起きてしまうことが原因。
もし革命が成功すると、新しく成立した国家はイギリスの属国から離れて自立してしまう。
Ver1.06より東インド会社が建設をさぼらなくなったせいかインド大反乱が鎮圧されやすくなったため、かなりマシになった。
インド大反乱が鎮圧されれば東インド会社は英領インド帝国に再編され、傀儡扱いとなる。
イギリスの戦争に必ずついてくるようになり、兵質はイマイチなものの数はなかなかなのでそれなりに手ごわい。
また、再編後は藩王国がイギリス直下の傀儡となるため、各個併合して開発できるようにもなる。
属国が分離したとき起こるのが、経済崩壊→財政破綻→急進派増加→内乱というルート。
まず東インド会社が何らかの事情で独立。そして東インド会社との貿易はことごとく護衛不足に陥り、人口が少ないためにそこまでの内需も見込めず、だからと言って輸出しようにもどこでも護衛は足りず、財政は破綻。
本国が助けられないのでオーストラリアなどは原住民に倒され、そして増えた急進派が革命を起こす。しかし革命しても経済は回復しないので第2第3の革命が起こり、完全に没落する。
ゲームの仕様上、島国はあらゆる貿易で護衛を使用する。
更にイギリスの場合、各地の植民地をイギリス市場に統合するための港の連絡のためにもかなりの量の護衛が当てられている。
具体的には初期護衛12000程度のうち約20%にあたる2400は市場統合のために必要になっている。
Ver1.0.6現在、貿易の仕入れ値が流通価格よりも安価となる不具合があり、貿易の収支･貿易量が非常に大きくなっている。
このため、護衛数の制約を受けない陸路で大きい市場を持つ隣国と物資のやり取りができる国が、貿易上優位を得ている。
例えばフランスの場合、プロイセン・スペインとは陸路で接しているため護衛不要。スイス・ベルギーがフランス市場に加わるとさらにオーストリアやオランダとも隣接、イタリアが統一されればイタリアとも隣接するので英米露土以外の大国各国との貿易に護衛が不要になる。
ついでにそのロシアは清と好きなだけ陸路貿易ができる。ズルい。AIロシアは初期法制が厳しくて伸びないけど。
護衛は海外派兵能力にも直結する。
ライバルのフランスは初期護衛4000程度なので、海外に派遣した大きな陸軍を維持する能力･兵站破壊合戦への防御力ではイギリスに非常に大きな優位がある。
しかしAIはその優位を活かす戦い方をしない。
オーストリアが34M・フランスが33Mでスタートするが、イギリスは初期では差別待遇となっているアイルランド人を含めても26Mと劣る。
このゲームは人口ゲーな面があるのでこれだけでも結構痛い。
植民地から人口が流入すれば強力のように思えるが、植民地人口の過半を占めるインド人が移住するにはイギリス本国で多文化主義および完全分離を採用し、更に藩王国やインド会社側が多文化主義または移住制限なしを採用する必要がある。
当然インドは過剰な人口が小作農として溢れかえっており地主&坊主+農民影響力が甚大なのでAIはこれを可決できない。
むしろカナダ･オーストラリアに過疎地があるため、「まばらな人口」による求心力補正で本土の人口は吸われる側である。
後進国では、本土人口(小作農人口)が減ることは地主&坊主影響力を削ることにも繋がるため長所がなくもないが、
イギリスの地主&坊主影響力は、開始時点で既に君主制を安定的に維持したいならこれ以上削れてもらっては困るぐらいの水準になっており、悪影響しかない。
イギリスは国家至上、一方でフランスは文化的排斥でスタートし、AIはあまり市民権法を変えようとしない。
中盤以降は移民による人口増の効果が大きいが、差別されるイギリスにはほとんどやってこず、差別のないフランスに集中して殺到する。そのためイギリスはほぼ自国の出生で人口増を賄うしかなく、人口増加力でフランスに大きく水をあけられる羽目になる。
イギリスの場合はなお悪いことに属国が人種差別法を持っているため、本国にいるアイルランド人が差別されるイギリスから流出し、差別されないカナダやオーストラリアに移民したきり戻ってこない。
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