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自給農家を一通り消化すると労働力が不足し始める。労働力が不足すると建設を続けても利益が得られない。
技術による省人化だけでは建設のペースに追いつかないので、移民によって対応するのが軸になる。
ごく一部の例外を除けばアジアのように人口が多い土地でも、移民がいないといるといないとでは成長力が違う。
政策・移住が国境閉鎖だと移民が来ないので、移住規制または移住規制なしを採用するのが大前提。
移住規制だと被差別POPが移民に来ないので、できるだけ早く移住規制なしを目指そう。実業家が賛成してくれる。
この前提を満たした上で、生活水準の差によって移民を呼び込むのが基本となる。
インテリ承認ボーナスの+25%/+50%、美術学校のジャーナル達成の恒久+25%、布告「より青々しい生物キャンペーン」の+50%、交易センターの+25%など重ねると更に効果的。
ニューヨークにはモニュメント「自由の女神」が建設可能で、国全体に+25%の破格の効果。アメリカに勝てるのであれば奪い取るのも手。
関税同盟によって同一の市場となることでも移民を引き込める。
ロシアのような貧困巨大市場からはゴリゴリ抜ける。
逆に、自国がまだ貧しい段階で豊かな市場に加入+国境閉鎖を廃止していると引き抜かれるので注意。
政策・市民権の多文化主義を制定すると、世界中から移民が押し寄せるようになる。
あまりにも大量の移民が押し寄せるため、未就業者が増えないように改めて建設を頑張ろう。
インテリが賛成してくれるので、序盤から強化して準備しておきたい。
植民は手っ取り早く労働力を確保できる。
アフリカの沿岸で植民できるのは人口が希薄な乾燥地帯ばかりだが、内陸までいくと比較的人口が多い州でも分権国家になっているので入植だけで人口を増やしやすい。
この選択肢を採るなら「キニーネ」「マラリア予防」の研究を急ぎ、植民レースに負けないようにしたい。
貪欲に人を集めたい場合、人口の多い地域を征服することでゴリゴリ引っ張ることができる。
たとえば中国沿岸を獲得すれば、豊かな本国沿岸へ向けて膨大な量の漢人が流れてくる。また現代のナイジェリアやエチオピアにあたる諸国は征服しやすいわりに人口密度が高くおすすめ。
併合以外にも関税同盟で記載のあるように同一の市場であれば移民が望めるため、悪名が大幅に高まるが人口の多い国をまるごと傀儡化するのも有効。
POPが豊かになるほど、出生率・死亡率が共に低くなるが、出生率の低下のほうが緩やかなので、結果として豊かなPOPほど増えやすくなっている。
逆に極度に貧しいPOPは死亡＞出生で減少していく。
女性の権利を制限しつつ、聖職者団体の承認ボーナスを得ることで出生率を伸ばせるが、移民に比べれば微々たるもの。
聖職者とインテリが対立する都合もあり、承認ボーナスを得る機会は少ないだろう。
ただしこれは欧州や新大陸に限った話で清や日本、インドと言った人口超大国は移民並に出生率は気にした方がいい。
医療の法律で死亡率そのものが、労働者保護の法律で鉱山・工場労働での死亡率が下がる。
しかし、これも移民に比べれば微々たるもの。死んでもそれ以上に入国するので回ってしまう。
こちらも同様に人口超大国であれば出生率までとはいかないがそれなりに気にしたほうが良いがいい。
女性の権利に関する法律で、最大+15%まで就業率を高められる。
出生率の低下とのトレードオフだが、移民の存在も踏まえると就業率を高める利益が上回る。
人口が多い国は出生率低下が大きくのしかかるが、就業率増加のほうが圧倒的に大きいので気にしなくて良い。
老齢年金で、最大-5%まで就業率が低下する。趣味の領域。
こちらも同様に人口が多い国は無視できない値になるのである程度気にした方がいい。
労働組合の承認+10以上で、就業率が+10%/+20%される。強力。
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