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本ページの内容は、ver1.7.3～1.9.7で確認されたものです。
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企業は特定の施設に処理量や建設効率のボーナスを、国家の威信ランクに応じて与えるシステムである。
また、各企業に対応した施設の生産性を上げて企業の繁栄度を高めることで追加のボーナスを得ることができる。
ver1.9.7で確認。
企業は技術や法律によって決まる企業の最大数まで設立することができる。以下は企業の最大数を増やす技術・法律。
| 種類 | 名称 | 増加数 |
| 技術 |  企業チャーター | +1 |
 株式会社 | +1 | |
 投資銀行 | +1 | |
 企業統治 | +1 | |
 マクロ経済学 | +1 | |
| 法律 |  企業国家 | +1 |
| 勢力ブロック | 権限「企業3」 | +1 |
企業の設立時にはその企業の対象施設が、自国内の1つの州に自国所有(国有、私有、地域企業本部いずれも可)で合計5個以上なければならない。
州は基本的に編入州である必要があるが、地方施設の汎用企業や一部の史実企業は州が未編入でも設立可能。
史実企業の場合は、上記に加えて各企業ごとに決まった条件を満たす必要がある。
設立を実行するとその条件を満たす州に企業の本社が建てられ、施設の所有権はその本社に移管される。
以後企業によって建設される施設は本社の所有となる。
企業は設立後5年間は解散できず、また解散後4年間は設立できない。
ver1.8.6で確認。
企業は企業の本社が所有する対象施設の処理量と建設効率に大きなボーナスを与える。
ボーナスは処理量+25%、建設効率+50%を基本値として、さらに威信ランクに応じて以下の補正を加算する。
威信ランク11位以下: 15%×(1-[威信ランク]/[総国家数])
威信ランク1位～10位: 15%+(11-[威信ランク])×1.5%
例えば総国家数が100のとき、威信ランクによるボーナス増加は以下のようになる。
企業の数が最大数を超えている場合、その超過割合と同じ割合だけ全ての企業のボーナスが減少する。
ただし、超過割合が33%を下回る場合でも最低でも-33%のペナルティを受ける。
ver1.9.8で確認。
企業はいくつかの要因によって自身の繁栄度を0から100の間で変動させる。
繁栄度は企業が保有する施設の全世界同種施設に対する相対的生産性,企業が所有する施設レベル,企業経営者の人気度により目標を決定され、その値に向かって推移する。
推移の速度は企業が取り扱う施設レベルに応じて増加し、最大で毎週1。
繫栄度が100以上になると企業は好調となり、企業ごとに固定の追加のボーナスを発生させる。
好調は一度発動されれば繁栄度75以下にならない限り維持される。
ver1.9.8で確認。
一部の企業は条件が満たされると名品の生産を開始する。
名品は従来の商品に置換する形で生産される。ただしある施設をその企業以外も保有している時は、その企業が保有する施設の割合の分しか名品への置き換えは行われない。
一つの企業につき名品は最大1種であり、それ以外の商品は通常通りに生産される。
名品を生産するための条件は通常、企業が好調になった後に発動するジャーナルをクリアすることである。
ジャーナルの達成条件は企業が好調であり名品に該当する商品の生産量が世界上位である状態を通算36か月維持すること。
一部の史実企業はジャーナルの達成が必要なく、企業が好調になると同時に名品の生産を開始する。
名品は一度条件を満たせばその後も継続して生産される。
名品は通常の商品と同じように取引させるが、追加で以下の効果をもたらす。
・popが消費する名品の割合に応じて生活水準を最大で20増加させる。
・popが消費する名品が属する商品は需要が増加する（食料品の名品を消費するpopは食料品をより多く消費するようになる）
・市場エリア内でのある商品の名品生産量が全世界のその商品の名品生産量に占める割合に応じて、その市場エリア内の取引所でのその商品の輸出の貿易優位性に最大で200のボーナスが与えられる。
・施設が消費する名品の割合に応じて処理量を最大で20％増加させる
・軍隊が消費する名品の割合に応じて攻撃、防御を最大で15％、士気回復を最大25％増加させる。
ver1.9.8で確認。
企業への認可は企業に特権を与えることができるシステムである。
与えるためには技術や法律によって与えられる無償の企業への認可を使用でき、それを超えた分は権力100で代用できる。
与えらえる認可は以下の5種
・投資権
企業は国外の施設を保有する時、５の施設レベルを移管することによって地域事業本部を設立できるようになる。
地域事業本部は移管される施設が所在する国家に対して設立され、現地のpopを雇用する。
地域事業本部は所在する国家の投資プールを用いて、所在する国家に限定された投資を行う。
地域事業本部の再投資は本社が所在する国家の投資プールに与えられる。
地域事業本部の設立、投資、再投資は企業への投資権が与えられている間のみ行われる。
地域議場本部の投資はさらに、本社が所在する国家が地域事業本部が所在する国家への投資権を持っている間のみ行われる。
企業への投資権が失われた場合、地域事業本部は所在する国家の投資プールに再投資を行うようになる。
・貿易権
貿易権が与えられた企業が取り扱っている商品を国内の取引所で輸出する時に、市場エリア内での商品生産量が世界商品生産量に占める割合に応じて最大で50の貿易の優位性が与えられる。
また取引所を企業が扱えるようになる。
スエズ運河会社、パナマ運河会社はこの認可を扱えない。
この認可のみDLC「Charters of Commerce」を必要としない
・植民地化権
ある州の植民地化権を渡すことで、その州の植民地化が完了したときにその州を勅許国家が領有することになる。
・独占権
その企業が扱うある施設について国内での独占権が与えられる。
独占権が与えられた施設で生産される商品が市場での売り注文に占める割合に応じて、最大で20％市場価格が上乗せされる。
独占権を与えられた種類の施設については、他の企業が保有する施設レベルまで民営化が可能になる。
・産業権
企業が取り扱える施設の種類を企業固有の候補の中から一つ追加できる。
一つの企業には同時に一つの産業権しか与えられない。
各種データ/企業一覧を参照
企業一覧
\common\company_types ※各企業を定義
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