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ランダム生成の人物のイデオロギーは条件および重みにより決定される。穏健派を追放した際の変化も利益団体以外の条件や重さの影響を受ける。政治家や支配者だけでなく扇動者や、将軍や提督といった軍人も同様。
これを利用し、狙ったリーダーイデオロギーを狙いやすくする戦略や重みによる国家運営戦略の影響を記載する。軍人は直接的に影響はないもの、利益集団のリーダーがいなくなった場合は軍人から選ばれることもあるので間接的には重要。
ざっくりと重みの方向性としては出現条件を満たしている場合に現体制に迎合するイデオロギーはでにくく、逆に反発する場合はでやすくなるような設計となってきる。
イデオロギー自体に関しては各種データ/イデオロギーも参照。
政党やイデオロギー対立ペナルティについては各種データ/政府・政党を、扇動者に関しては各種データ/扇動者を参照。
イデオロギーと利益団体の組み合わせによっては本来賛成しない法律を支持するようになるどころか、本来反対する法律に賛成するようになったりするので非常に重要な要素。例として地主から市場自由主義者のリーダーが誕生した場合、伝統主義と農奴制に大反対するようになたりする。
元から賛成または反対する法案の場合、承認にボーナスが乗ったりはしない。例としては君主制を支持する父権主義を持つ地主から王党派イデオロギーが誕生しても意味はなく穏健派と実質的に変わらない。
いい事だらけに見えるが知識人から権威主義者が誕生して非常に保守的になったり、軍部から実証主義者が誕生した結果地主と同じ政府に入れると正当性が壊滅したりすることもある。
政党への加入にも関連しており、同一イデオロギーを持つ利益団体が集まった政党なのにイデオロギー対立ペナルティが重くなるといったことも発生する。
特に危険なのが利益団体が反対するがリーダーが賛成するため支持している法律を可決している場合などにリーダーが交代すると支持が戻ってしまい審議が進まなくなったりする。
支配者の場合はやや特殊で賛成する法律の成功率を+15%してくれるだけで、それ以外に特に邪魔をしたりはしない。一方で有用イデオロギーの支配者は強引に法制定が可能になるためメリット。
プレイヤーが通したいような強力な法に賛成する用になるイデオロギーをまとめる。
穏健派は追放時に利益団体を無視してイデオロギーが変化するため非常に強力だが、狙うのは難しく穏健派そのもののメリットがないため省略する。また追放して扇動者とすることは考慮していないため、元から賛成するイデオロギーの場合も省略する。
狙いたい利益団体は扇動者を使用しない前提、変えたい法律はその系統の中でも特に厳しいものを一つ記載。
法律による補正が存在しないため、基本的には運任せにするしかない。
補正の影響を一番受けるアメリカでは、知識人が高確率で奴隷制廃止論者になることを利用し、
リンカーン始め史実の奴隷制廃止論者を知識人以外で狙うことで制定率を上げることができるのは覚えておきたい。
隣接国をライバル宣言し、分権型国家のある場所に関心を宣言するだけで重みを一気に稼げる。
一方で植民地搾取を制定すると重みがマイナスされる。植民地のためだけに狙うのではなく、長期戦略も踏まえて法律制定を進める必要がある。
職業軍人に賛成するのがありがたいが、農民召集兵を変えたいだけの場合で植民地を作らない場合は国民民兵でもよく後述の平和主義者の方が使いやすいし出現させやすい。
平和主義者らしい重み条件が特徴。
「軍部が強力である」さえ満たせれば他の条件は気にしなくてよい。平和主義者を狙うためだけに軍拡が必須なのが気になるところ。軍部の将軍や提督を雇って昇格させて影響力を少しでも稼ごう。
植民地に反対するが農民召集兵に反対してくれるので植民地を作る予定もなく常備軍すら維持できない後進国向け。
好戦主義者を素で持つ軍部と相性が悪いように見えるが軍部も農民召集兵を嫌うので法案制定面では問題にならない。国民民兵を制定した瞬間に兵舎の上限が5になるため、大量の失業者が発生し地主のみならず軍部の影響力も下がる点に注意しよう。
要技術「平等主義」。
平等主義研究、かつ社会主義未研究の時期に狙いたい。特段重みを増やす方法がないため、地味に狙うしかない。
支持する内容自体は地味だが、あらゆる利益団体で登場する可能性があるのが強み。地主や聖職者であれば市民権や女性の権利、実業家であれば子供の権利が逆転する。オーストリアの地主は文化的排斥に強く反対するため特に狙いたい。
要技術「平等主義」。
州の騒乱が高いと出やすい。
州の騒乱は急進派を大量発生させるかジャーナル「民衆の春」関連イベントの補正を受けると上がる。つまりヨーロッパは出やすく、南北戦争直後のアメリカのように大量の急進派を抱えると出やすい。
またジャーナル「民衆の春」真っ最中のヨーロッパは2.5倍なのでこの点でもヨーロッパ国家は単純に有利。急進派の史実扇動者は全員ヨーロッパ文化であり、開始時点で北イタリア文化のマッツィーニが既に存在しているなど、ヨーロッパ文化を持つ国では急進派扇動者の確保はそこまで難しくない。
一方で「国民至上」スタートの非欧州国家（日本など）で狙うとなると簡単には行かない。
早い段階から普通選挙に賛成する点が一番の強み。
要技術「フェミニズム」。
多文化主義へ賛成する数少ないイデオロギー。
法律による重み増減が多い。特に「保証された自由」の-25は満たしてしまいやすいため注意が必要。
「検閲」や「国家警備」、「財産を持つ女性」あたりは比較的に狙いやすいか。利益団体は知識人から狙うのが基本となる。
要技術「社会主義」。
登場する利益団体によって条件が似ているが微妙に違う。出現前に評議会共和制を通してしまうと影響力のある利益団体から生まれにくくなってしまう傾向がある。
人頭課税に中立だが、比例課税と累進課税に賛成するため税制改革でも優秀。
要技術「フェミニズム」。
基本的にイメージ通りであるが、労働組合からは発生しにくいなどの注意点がある。
要技術「証券取引所」。とはいえ都市化レベル10の州を持つ頃にはとっくに研究が終わっているはずなので気にならないだろう。
都市化レベル10以上の州がない場合-150、非承認国家は-50。工業都市を持ち、承認されないことには始まらない。一方で列強は+25されるため、初期列強は狙いやすい。
重みに関わる法案としては「知識人、実業家、小ブルジョワのいずれかである、かつ法律「農本主義」「伝統主義」「孤立主義」「重商主義」のいずれかである」の+50と、「地主である、かつ地主が強力である、かつ法律「農本主義」「伝統主義」のいずれかである」の-75に注意したい。
地主から生まれる可能性があり農奴制に反対するようになるため一見強そうなイデオロギーだが、実際には重み条件との噛み合わせが悪い*1。初期後継者が市場自由主義者のロシア、イギリス市場の恩恵を存分に受けて強引な工業化が狙える東インド会社でならイデオロギーの恩恵を受けられる。
レッセフェールや商業化農業、自由貿易を制定したい場合は全ての利益団体で有益なイデオロギーとなるが全ての国で有効な戦略とは限らないので省略。
孤立主義に大反対するが、初期孤立主義の国は重み条件を満たすのが難しいこともあり後述の保護主義者の方が狙いやすい。
要技術「国際貿易」だが、そもそも実業家が周縁団体でないような国家は基本的に国際貿易を取り終えてるので気にならない。
市場自由主義者との最大の違いは非承認国家で+50されることと、都市化の条件がないこと。
特に伝統主義スタートの非承認国家では積極的に狙いたいイデオロギー。地主から登場する可能性が十分あり、伝統主義に反対してくれる。市場自由主義者とは異なり農奴制には反対しない点には注意。
孤立主義に大反対するため孤立主義の変更にも一役買ってくれ、この場合はどの利益団体でも優秀な働きをする。
要技術「経験論」。
本イデオロギーは知識人が反教権主義を持たない国家が「国教」を捨てるのに有用。
基礎値が低く条件の重みがかなり大きいのが特徴。
君主制で選挙制度あり、承認-5以下で重みが最大になるので、法改正などで怒らせてから狙うとよい。
共和主義と似ているところがあり、同じく世襲制の官僚に反対し知識人だけではなく軍部からも登場するため世襲制の官僚を変えられるが、世襲制の官僚を変えるだけなら後述の共和主義者でいい。
承認がマイナスなのに放置していると国家無神論の政治運動を起こす可能性がある。
君主制で利益団体が冷遇されていると出現しやすい。知識人が余りにも非力な君主制後進国や地主が極端に強いインドなどで世襲制の官僚を変えたい時に有用。小ブルジョワや実業家からも出現するがそのような国では周辺団体であるため、小ブルジョワや実業家で使うなら文字通り共和制移行のためになる。
承認がマイナスなのに放置していると任命制の官僚から選挙制の官僚への政治運動を起こす可能性がある。
要技術「写実主義」。
こちらも知識人が反教権主義を持たない国家で国教を変えるためのイデオロギーだが、写実主義を研究する頃には「宗教勢力は強力である」の重み条件を満たすことは難しい。
国家無神論に大賛成するため使い終わったらさっさと退場させてしまったほうが良い。特にこのイデオロギーを持つリーダの所属する利益団体の承認が低いと国家無神論の政治運動を引き起こすことがあり危険。
無政府主義者は要技術「無政府主義」、他は要技術「社会主義」。
ジャーナル「社会主義への道」を終えると3倍になるが、問題はその後のイベント。
無政府主義イデオロギー・共産主義イデオロギー・前衛主義イデオロギーを迎え入れるイベントが発生し、どれか1つを選び、同時に扇動者として受け取ることになる。
無政府主義者は多文化主義、前衛主義者は一党独裁国家に賛成するのが強み。共産主義者は労働者の権利に賛成するのだが元々労働組合が賛成するため、どの団体も賛成しない多文化へ賛成する無政府や選挙が通っていると地主と実業家ぐらいしか賛同しない一党独裁国家に賛成する前衛主義と比べるとやや見劣りする。
重み条件の性質やジャーナル完了イベントで一人目を貰えることを考えると、狙うと言うよりもイベントで選んで受け取るイデオロギーと考えるべし。
プレイヤーが通したいような強力な法に反対する用になるイデオロギーをまとめる。
気をつけたい利益団体に関しては元から無関心もしくは賛成にも関わらず近代的な法に反対するようになる場合、無関心もしくは反対にも関わらず伝統的な法に賛成するようになる場合に記載する。虚無主義者のように余計な法案に賛成したりして使いにくいイデオロギーであっても使い方によってそれなりに使えるものは省略。
民主主義的な法律を制定している場状態で、利益団体を政府に組み込んでいるにも関わらず承認が5以上無いと発生しやすい。
まさに権威主義的な法律に戻そうとしてくる。
知識人と労働組合は重みにマイナスがあるが条件によっては0ではなく、賛成する法が大きく変わるため危険。知識人と労働組合に限らないが一党独裁体制に賛成するようになるため終盤では有用。
地主は元から民主主義に反対する上に、保証された自由に反対するようになるが秘密警察に賛成するようになるため一概に悪とは言えない。地主の場合は改革を止めるしかないので気になるなら周辺団体へ落とすように頑張ったほうが良い。
小ブルジョワも特に支持する法は変わらないので気にしなくて良い。
政治的扇動で解禁される。
被差別POPが多いと重みが増していく。その状態で利益団体の承認が-5以下だと更に増加する。
差別を解消ではなく悪化させようとしてくる。被差別POPが多いということは急進派も多くなりがちなため政治運動が市民権変更に迎合しやすい。
ファシストと異なり一党独裁国家や軍事警察など特に強い法案に賛成するようになったりもしない。
ロマン主義で解禁されるイデオロギー。
工業化が進んでいる状態で失業率が高いと重みがます。
産業禁止を支持するため非常に厄介。失業者が多いということは急進派も多くなりがちなため政治運動がコレに迎合しやすい。
条件は一見複雑だが端的には奴隷制国家であれば出現するとの認識でよい。
またジャーナル「奴隷制論争」があるアメリカはただでさえやっかいなこのイデオロギーが更に出やすくなっており、地主と農村民が結託する要因にもなっている。
反対する法案もそうだが単純に重みが極端なため、リーダーイデオロギーの抽選の阻害要因になる。特に元から奴隷制に賛成する地主はこちらの方が厄介。地主の影響力を削って奴隷制を終わらせよう。逆に言うと地主から奴隷所有者が登場しても何も困らない。
君主制で承認が+5以上だと出現しやすい。
他のイデオロギーに比べるとマイルドではあるもの、共和制に移行したい場合は非常に邪魔な存在になる。
君主制だと承認が稼げるので使えそうに見えるが軍部と小ブルジョワは元から君主制を好むためプラスにならないのも良くない。
聖職者が反対する法体制になっていて、承認-5以下だとでやすい。
一見すると特に悪化することはないイデオロギーに見えるが、実は宗教勢力というのは基本的に神権政より君主制を好むため優先順位が逆転する。
改革を進めていると聖職者のリーダーはコレばっかりになっていることも多い。他のイデオロギーに比べると出現を阻止することが難しいので聖職者自体を周辺団体へ追い落としたほうが早い。
神権政だと聖職者以外の利益団体から湧いてくるがこの場合は神権政自体をなんとかしたほうがいい。
端的に説明すると利益団体の賛成法体系が地主と聖職者ハイブリッド化する。そのため出現率が高い聖職者や地主自体は影響は少ない、というより聖職者に関しては何も変わらないのでほぼ無害、コントロールもできないので気をつける必要はない。地主の場合は国教に賛成するのが厄介。
このゲームの根幹要素であるイデオロギーと法へ強い影響力を持つ要素である扇動者を使用した戦略と考察について記載する。
加えて狙った扇動者の生成手段である追放に関しても合わせて記載する。
ある程度操作することは可能だが最終的に運の要素が高いため、コラム的な攻略法として他の攻略法と併用しつつ読んで欲しい。
アップデートで大幅に変わる可能性があるのでそこも留意して欲しい。
穏健派を追放した際は必ず穏健派以外のイデオロギーに変化する。その際に変化するイデオロギーは利益団体を無視するという特徴がある。
ただし、政府の支配者を兼任している指導者を追放することはできない。
そのまま扇動者として使っても良いし即座に利益団体のリーダーに戻すのも問題ない。ただし国教閉鎖の場合や被差別POPの場合も呼び戻すことができない。
どちらもそれぞれ5年間のクールタイムがあるため乱用はできず、用済みになったからと言って簡単に処分はできない。
穏健派を追放して変化を狙いたいイデオロギーと利益団体、条件と変えたい法をまとめる。上記のようなリスクが有るため通常では出現せず基本的にただ賛成する法が増えるのではなく大逆転するようなイデオロギーのみ記載。また法律審議時に影響力が高いことが多い利益団体に限って記載。
特に技術が必要ないため奴隷制や農奴制を採用している国家では無難な選択肢になる。
ただし重みを増す方法が無いため狙って出すのは難しい。
平等主義が必要なため、技術後進国で解禁が遅くなる。
地主の場合は平等主義で解禁される普通選挙を通すとほとんどの場合影響力が激減するので後回しにしたほうが良い。
経験論が必要。技術後進国でもそこまで遠くはない。
教皇領や清といった知識人が宗教に無関心な国家では強力に作用する。
特に技術が必要ないため君主制や世襲制の官僚を採用している国では無難な選択肢になる。
指導者を追放した場合基本的には人気が0以上ある提督か将軍のなかから最も人気の高い人物が後任になり、該当者が居ない場合はランダム生成された人物に入れ替わる。史実指導者の登場条件を満たす場合、史実指導者が優先される。
そのため事前に優秀なイデオロギーを持つ人気な提督か将軍を用意することで利益団体のイデオロギーをコントロールできる。
重みは「同一イデオロギーで複数の条件を満たす場合、それは全て計算される」。
| イデオロギー | 条件 | 重み |
|---|---|---|
 奴隷制廃止論者 | 法律「奴隷禁止」でない または法律「農奴制」である 地主、軍部、農村民でない | 基礎値:100 労働組合である:+150 知識人である:+150 知識人かつジャーナル「奴隷制論争」有効:+150 リーダー特性「機転」+75 ジャーナル「奴隷制論争」が有効:+100 |
 無政府主義者 | 技術「無政府主義」研究済み 知識人、農村民、労働組合のいずれか 扇動者の場合、法律「無政府主義」「評議会共和制」「国民民兵」「警察なし」「言論の保護」でない 君主制の君主および後継者でない | 基礎値:100 法律「評議会共和制」でない、かつ利益団体の承認が-5以下:+100 法律「評議会共和制」でない、かつ平均生活水準10以下:+50 法律「無政府」かつ利益団体は政府与党である:+75 ジャーナル「社会主義への道」完了済:×3 10年以内にイベントで無政府主義イデオロギーを歓迎した:×2 |
 権威主義者 | 扇動者の場合、法律「専制政治」「寡頭制」「異議の禁止」「秘密警察」でない 技術「社会主義」研究済みの場合、労働組合でない 技術「プロパガンダ」研究済みの場合、小ブルジュワでない | 基礎値:100 法律「専制政治」「寡頭制」「異議の禁止」「秘密警察」のいずれかである:-75 利益団体は政府与党でない:-50 知識人または労働組合である:-75 軍部、地主、小ブルジョワのいずれかである:+25 利益団体の承認+5以上:-50 フランスで、ジャーナル「分裂した君主主義者」が有効かつ宗教団体、地主、小ブルジョワのいずれかである:-100 イベント「ドレフュス事件」で反ドレフュス派を選択:+50 |
 共産主義者 | 技術「社会主義」研究済み 軍部、労働組合、知識人、農村民のいずれか 扇動者の場合、法律「集団農業」「労働者の保護」「共同所有」「評議会共和制」でない 君主制の君主および後継者でない | 基礎値:100 「評議会共和制」でない、かつ軍部でなく、利益団体の承認-5以下:+100 法律「評議会共和制」でない、かつ平均生活水準10以下:+50 法律「評議会共和制」でない、かつ軍部である:×0.3 ジャーナル「社会主義への道」完了済:×3 10年以内にイベントで共産主義イデオロギーを歓迎した:×2 |
 民族主義者 | 技術「政治的扇動」研究済み 扇動者の場合、法律「民族国家」 「移住規制」が未制定 | 基礎値:100 自国の請求権のある州がある:+75 併合済の州には差別されたpopがいる:+100 併合済の州には差別されたpopがおり、法律「民族国家」でなく、利益団体の承認が-5以下:+100 法律「民族国家」「国民至上」のいずれでもない、かつ利益団体の承認-5以下:+50 「評議会共和制」である:-75 法律「民族国家」でない、かつ承認が5以上:-75 ドレフュス事件で反ドレフュス派を選択:+50 |
 ファシスト | 技術「プロパガンダ」研究済み 扇動者の場合、法律「専制政治」「民族国家」「軍事警察」「異議の禁止」でない | 基礎値:100 戦争賠償金を支払っている:+50 併合済み州には差別されたpopがいる:+50 破産している:+50 「評議会共和制」である:-75 「民族国家」でなく、労働組合でなく、利益団体の承認-5以下:+75 「民族国家」でなく、利益団体の承認+5以上:-75 軍部または小ブルジュワである:+50 知識人または労働組合である:-25 法律「民族国家」であり、市民権法を議論しておらず、利益団体が政府与党である:+150 ドレフュス事件で反ドレフュス派を選択:+50 |
 フェミニスト | 技術「フェミニズム」研究済み 法律「女性参政権」が未制定 軍部、宗教勢力、地主のいずれでもない | 基礎値:100 法律「女性参政権」、または法律「女性の職場進出」かつ「専制政治」「寡頭制」のいずれか:-100 技術「国家プロパガンダ」研究済、かつ女性:×2 法律「法的被後見」「財産を持つ女性」のいずれか:×2 知識人または労働組合:-50 ドレフュス事件でドレフュスを支持:+50 |
 人道主義者 | 技術「フェミニズム」研究済み 知識人または労働組合である 扇動者の場合、法律「言論の保護」「保証された自由」「女性参政権」「多文化主義」でない | 基礎値:100 知識人である:+50 法律「小学校義務教育」:-25 法律「保証された自由」:-25 法律「多文化主義」:-25 法律「言論の保護」:-25 法律「女性参政権」:-25 法律「民族国家」「国民至上」のいずれか:+25 法律「国家警備」「秘密警察」のいずれか:+25 法律「検閲」「異議の禁止」のいずれか:+25 法律「法的被後見」「財産を持つ女性」のいずれか:+25 法律「小学校義務教育」*6「児童労働の制限」:+25 「社会主義」研究済の労働組合、かつ承認が+5未満:-50 ドレフュス事件でドレフュスを支持:+50 |
 好戦主義者 | 軍部、農村民でない 扇動者の場合、法律「植民地搾取」 「大規模徴兵」が未制定 | 基礎値:100 法律「植民地搾取」「大規模徴兵」のいずれか:-75 分権型国家がある地域に関心を持っている:+75 ライバル宣言した国家と隣接している:+50 戦争主導国である:+50 フランスであり、ジャーナル「分裂した君主主義者」が有効で、宗教勢力・地主・小ブルジュワのいずれかである:-100 ドレフュス事件で反ドレフュス派を選択:+50 |
 ラッダイト | 技術「ロマン主義」研究済み 法律「指令経済」「干渉主義」「レッセフェール」のいずれかである 宗教勢力または農村民である 扇動者の場合、法律「孤立主義」「産業禁止」でない | 基礎値:10 レベル5以上の重工業がある:+50 レベル5以上の重工業がある、かつ失業率が10%以上:+50 |
 市場自由主義者 | 技術「証券取引所」研究済み 実業家は周縁団体でない 実業家、知識人、地主、小ブルジュワのいずれかである 扇動者の場合、法律「児童労働許可」「レッセフェール」「労働基本権の無保証」「自由貿易」でない | 基礎値:100 実業家である:+50 実業家、知識人、小ブルジョワのいずれか、かつ法律「農本主義」「伝統主義」「孤立主義」「重商主義」のいずれか:+50 地主である、かつ地主は強力でない、かつ実業家は強力である:+75 地主であり、地主は強力であり、かつ法律「伝統主義」「農本主義」のいずれか:-75 都市部レベル10以上の州がない:-150 非承認国家である:-50 列強である:+25 法律「自由貿易」「レッセフェール」「商業化農業」のいずれかである:-75 フランスであり、ジャーナル「分裂した君主主義者」が有効で、宗教勢力・地主・小ブルジョワのいずれかである:-100 ドレフュス事件でドレフュスを支持:+50 |
 穏健派 | 扇動者でない | 基礎値:25 利益団体の承認-5以下:-50 利益団体の承認は０である:+1 |
 虚無主義者 | 技術「写実主義」研究済み 軍部、知識人、小ブルジュワ、労働組合のいずれか 扇動者の場合、法律「国家無神論」が未制定かつ「大統領共和制」「議会共和制」「評議会共和制」のいずれでもない 君主制の君主および後継者でない | 基礎値:100 法律「国教」「神権制」「君主制」のいずれでもない:-75 宗教勢力は強力である:+75 |
 平和主義者 | 軍部でない 扇動者の場合、法律「植民地なし」「国民民兵」でない | 基礎値:100 軍部は強力である:+75 「植民地再定住」「植民地搾取」「農民召募兵」「大規模徴兵」のいずれでもない:-75 戦争支持率が0未満:+100 荒廃20以上の州がある:+50 ドレフュス事件でドレフュスを支持:+50 |
 実証主義者 | 技術「経験論」研究済み 軍部、知識人、労働組合のいずれか 扇動者の場合、法律「任命制の官僚」「国家無神論」「技術者政治」「大統領共和制」でない 君主制の君主および後継者でない | 基礎値25 利益団体の承認が-5以下:+100 君主制、かつ法律「土地所有者投票」「富裕者投票」「制限選挙」「普通選挙」のいずれか:+100 |
 保護主義者 | 技術「国際貿易」研究済み 実業家は周縁団体でない 宗教勢力でない 扇動者の場合、法律「保護主義」「干渉主義」でない | 基礎値:100 実業家である:+100 実業家、知識人、小ブルジョワのいずれかである、かつ法律「農本主義」「伝統主義」「孤立主義」「重商主義」のいずれか:+50 地主であり、地主が強力、かつ法律「農本主義」「伝統主義」のいずれか:-75 法律「孤立主義」であり、「保護主義」「重商主義」のいずれかを審議中:-100 非承認国家である:+50 列強である:-75 フランスであり、ジャーナル「分裂した君主主義者」が有効かつ実業家・小ブルジョワのいずれかである:-100 |
 急進派 | 技術「平等主義」研究済み 地主、宗教勢力、軍部のいずれでもない ジャーナル「奴隷制論争」がない 扇動者の場合、法律「大統領共和制」「普通選挙」「保証された自由」「言論の保護」でない 君主制の君主および後継者でない | 基礎値:100 法律「国家警備」「秘密警察」「異議の禁止」「専制政治」「寡頭制」のいずれでもない:-75 動揺が50以上の州があり、法律「検閲」「土地所有者投票」のいずれか:+50 動揺25以上の州があり、法律「国家警備」「秘密警察」「異議の禁止」「専制政治」「寡頭制」のいずれかである:+25 技術「社会主義」研究済の労働組合:-200 ジャーナル「民衆の春」が有効、かつ首都がヨーロッパ:×2.5 国家補正「革命後の熱狂」:×2 国家補正「反革命の熱意」:×0.5 ドレフュス事件でドレフュスを支持:+50 |
 改革論者 | 技術「平等主義」研究済み、かつ「フェミニズム」未研究 扇動者の場合、法律「文化的排斥」「小学校義務教育」でない | 基礎値:100 法律「民族国家」「国民至上」「人種隔離」「法的被後見」「児童労働の許可」のいずれでもない:-100 法律「民族国家」「国民至上」「人種隔離」「法的被後見」「児童労働の許可」のいずれかである:+50 技術「社会主義」研究済で、利益団体の承認が0未満の知識人・労働組合:-75 ドレフュス事件でドレフュスを支持:+50 |
 共和主義者 | 軍部、実業家、小ブルジュワ、労働組合のいずれか | 基礎値:100 法律「世襲制の官僚」「神権制」「君主制」のいずれでもない:-75 君主制、かつ利益団体の承認が0以下:+75 ドレフュス事件でドレフュスを支持:+50 |
 王党派 | 軍部、宗教勢力、小ブルジュワ、農村民のいずれか 扇動者の場合、法律「君主制」でない フランスでない 所属団体は「エリート主義」イデオロギーを持たない ジャーナル「君主主義の廃絶」が未達成 | 基礎値:100 法律「神権制」である:-75 君主制でない、かつ利益団体の承認が0以上:-100 君主制、かつ利益団体の承認が5以上:+50 ドレフュス事件で反ドレフュス派を選択:+50 |
 奴隷所有者 | 法律「奴隷禁止」でない 宗教勢力、地主、農村民のいずれか | 基礎値:50 法律「奴隷禁止」:-1000 ハワイである:-1000 地主である:+500 地主かつジャーナル「奴隷制論争」が有効:+500 農村民である:+250 農村民かつジャーナル「奴隷制論争」が有効である:250 リーダー特性「残酷」:+75 リーダー特性「偏屈」:+75 ジャーナル「奴隷制論争」が有効である:+100 法律「奴隷禁止」でない:×0.1 |
 社会民主主義者 | 技術「社会主義」研究済み 実業家、地主、小ブルジュワのいずれでもない 扇動者の場合、法律「労働者の保護」「累進課税」「老齢年金」「普通選挙」でない | 基礎値:100 宗教勢力でなく、利益団体の承認-5以下:-75 法律「累進課税」「普通選挙」「労働者の保護」が未制定:+50 「評議会共和制」であり、宗教勢力かつ利益団体の承認0以上:+75 「評議会共和制」でなく、労働組合で、かつ利益団体の承認0以上:+75 法律「評議会共和制」かつ労働組合である:×0.01 ドレフュス事件でドレフュスを支持:+50 |
 神政主義者 | 法律「神権制」である、または宗教勢力である 実業家、知識人のいずれでもない 扇動者の場合、法律「神権制」「国教」でない | 基礎値:100 宗教勢力であり、利益団体の承認-5以下であり、法律「神権制」「君主制」「国教」のいずれでもない:+75 宗教勢力である:+50 利益団体の承認が5以上であり、法律「神権制」「君主制」「国教」のいずれでもない:-150 ドレフュス事件で反ドレフュス派を支持:+50 |
 伝統主義者 | 実業家、知識人のいずれでもない フランスでない 扇動者の場合、法律「法的被後見」「国教」でない | 基礎値:100 労働組合である:-75 地主または宗教勢力である:+50 ドレフュス事件で反ドレフュス派を選択:+50 |
 前衛主義者 | 技術「社会主義」研究済み 軍部、知識人、農村民、労働組合のいずれか 扇動者の場合、法律「集団農業」「指令経済」「評議会共和制」「保護主義」「一党独裁国家」「国家無神論」でない 君主制の君主および後継者でない | 基礎値:100 法律「評議会共和制」でなく、軍部でなく、利益団体の承認-5以下:+100 法律「評議会共和制」でなく、平均生活水準10以下:+50 法律「専制政治」「寡頭制」のいずれかである+50 法律「無政府」かつ利益団体の承認5以上:-100 法律「評議会共和制」であり、軍部かつ利益団体の承認0以上:+1000 法律「評議会共和制」かつ「専制政治」「寡頭制」のいずれか、かつ利益団体は政府与党である:+50 法律「評議会共和制」でない、かつ軍部である:×0.3 ジャーナル「社会主義への道」完了:×3 10年以内に前衛主義者イデオロギーを歓迎した:×2 |
 ボナパルティスト | フランスである 扇動者でない 軍部、知識人、小ブルジュワ、農村民のいずれか ジャーナル「君主主義の廃絶」が未完了 「エリート主義」イデオロギーを持たない オルレアン、またはレジティミストが王朝を固めていない | 基礎値:200 「神権制」である:-75 法律「君主制」でない、かつ利益団体の承認0以上:-100 軍部または小ブルジョワのいずれかである:+50 ドレフュス事件で反ドレフュス派を選択:+50 |
 レジティミスト | フランスである 扇動者でない 宗教勢力、地主、小ブルジュワ、農村民のいずれか ジャーナル「君主主義の廃絶」が未完了 「エリート主義」イデオロギーを持たない オルレアン、またはボナパルトが王朝を固めていない | 基礎値:200 「神権制」である:-75 法律「君主制」でない、かつ利益団体の承認0以上:-100 地主または宗教勢力のいずれかである:+50 ドレフュス事件で反ドレフュス派を選択:+50 |
 オルレアン主義者 | フランスである 扇動者でない 軍部、知識人、小ブルジュワ、実業家のいずれか ジャーナル「君主主義の廃絶」が未完了 「エリート主義」イデオロギーを持たない ボナパルト、またはレジティミストが王朝を固めていない | 基礎値:200 「神権制」である:-75 法律「君主制」でない、かつ利益団体の承認0以上:-100 実業家、小ブルジョワ、知識人のいずれかであり、法律「農本主義」「伝統主義」「孤立主義」「重商主義」のいずれかである:+75 オルレアン主義者を打倒しており法律「君主制」で、かつ利益団体の承認が0未満:+75 オルレアン主義者を打倒しており、法律「君主制」でなく、かつ利益団体の承認0未満:+25 ドレフュス事件で反ドレフュス派を選択:+50 |
 ジャクソン流民主主義 | アメリカ合衆国である アンドリュー・ジャクソンが生存している*7 | 基礎値:300 |
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