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植民は戦争をせずに領土を拡大する手段である。
分権型国家の領土に対して植民を行うことで、少しずつその土地を奪うことができる。
植民を行うには「辺境地の植民地化」「植民地再定住」「植民地搾取」のいずれかを制定する必要がある。
英仏露米の列強やチリなど一部の国では開始時から制定されているが、それ以外の国では法改正をしなければならない。
いずれも前提技術として社会技術Ⅰ「植民地化」が必要。
法律によって賛成する利益団体・イデオロギーが異なる。
軍部と好戦主義者は全てに賛成し、平和主義者は全てに反対する。以下はそれ以外の利益団体のスタンス。
早期の法改正を行う方法として、多くの国で有効なのが利益団体の指導者の好戦主義者ガチャ。
たとえば日本では地主の初期指導者のイデオロギーがランダムなので、好戦主義者を引ければ簡単に法改正できる。
植民地成長はどの法律も同じだが、どれを制定すべきかは状況による。
基本的には近場だけ植民する気なら「辺境地の植民地化」、少しでも移民が欲しいアメリカ大陸国家は「植民地再定住」、単に資源が取れれば問題ない欧州列強国は「植民地搾取」が向いている。
ただし、一度いずれかの植民地法を制定すると他の植民地法に変更するのは困難である。初期で植民地化法を持たない国はどれを制定すべきかよく吟味すること。
また、いずれの法律も植民中の州に限らず未編入州に対し独自の効果をもたらす。
補正は、農園・ゴム農園・林業・採掘場処理量+20%、製造業処理量-10%、緊張の減衰-25%、自給生産-10%、賃金初期値-10%。
資源施設の処理量の上昇はシンプルに優秀で、貴重な資源をより多く獲得できる。
更に現地国家の緊張度減衰-25%の効果もあり、再定住と比べ反乱を誘発しやすい。
逆に製造業の処理量は低下するので、植民地に工場を建てて発展させるのには向いていない。
補正は、移住求心力+50%。
本国から植民地へガンガン移住するが、本国が人手不足に陥ったり、得てして農地が少なめの植民地が人余りに陥るリスクがある。
清などとにかく本国の小作農を減らしたい国にとっては、未編入州により多くの人口を流入させることで結果的に編入州の生活水準や識字率が上がりやすくなり、政治改革を加速させられる。
また他国と市場を共有している場合においても市場内の国から人を呼べるのでこちらが向いている。例えばフィンランドや朝鮮などの従属国で適切な市民権法を整えれば、宗主国のロシア・清から植民地にどんどん人が流れてくれる。
補正は、移住求心力+50%で「植民地再定住」と同じ。
ただしこちらは植民地化できる州は陸路で国境と隣接する州のみという制限がかかる。
農村民が賛成するので制定しやすいのがメリット。分権型国家と隣接しているが植民地化法がないボリビアやパラグアイなどの国や、未編入州の移住求心力ボーナスだけ欲しい場合は有用。
アメリカやアフリカの国家が開始時からこれであることが多い。
遠地に植民したい場合は再定住か搾取に切り替える必要があるが、好戦主義者で搾取にするか平和主義者で植民地なしにするかしかできない。
一度制定してしまうと転換するのが困難であるため、将来大々的に植民をするつもりなら制定しない方がよい。
まず前提として以下を満たす必要がある
主に植民制度レベルと編入州の人口によって植民地成長の基本値が決定される。
植民地関係制度の投資レベル上限は技術によって上昇し、「植民地化」で+2、「キニーネ」「文明化の使命」「マラリア予防」でそれぞれ+1される。
植民地成長生成補正は以下の制度と企業によって発生する。
| 種類 | 名称 | 補正値 |
| 制度 |  植民地関係 | +0.1×[投資レベル] |
|---|---|---|
| 企業 |  モザンビーク社繁栄ボーナス | +0.1 |
 ハドソン湾会社繁栄ボーナス | +0.1 |
各編入州が発生させる植民地成長生成は以下の式で計算される
州人口/1M×[植民地成長生成補正]%
ただし、州人口が1M以下の場合は人口1Mとして、10M以上の場合は10Mであるとして計算される。
例えば植民地成長生成補正が0.1のとき、
これの全編入州での総和が国家の植民地成長生成になる。
同時に複数の植民地を持つと、植民地成長生成は均等に分配される。
例えば植民地成長生成が5%の場合、5箇所で植民を並行すれば各植民地の成長は1%になる。すなわち、1箇所のみの植民と比べて成長が1/5になる。
各植民地に成長生成を分配した後で、植民地成長速度の補正をかける。
植民地成長速度の補正
| 種類 | 名称 | 補正値 |
| 支配者 | 特性「植民地統治者」 | +10% |
|---|---|---|
| 特性「経験豊富な植民地統治者」 | +20% | |
| 特性「エキスパート植民地統治者」 | +40% | |
| 企業 | 汎用 農園(1)企業繫栄ボーナス | +10% |
 オランダ石油協会繫栄ボーナス | +10% | |
| モザンビーク社繫栄ボーナス | +10% | |
 南米汽船会社繫栄ボーナス | +10% |
以下の補正は植民州が主要文化の母国州でないときのみ発動する。
| 種類 | 名称 | 補正値 |
| 企業 |  ソシエテ・モクタ・エル・ハディド繫栄ボーナス | +10% |
|---|---|---|
 南満洲鉄道繫栄ボーナス | +10% | |
| 州特性 |  マラリア キニーネ未研究の場合のみ | -90% |
 深刻なマラリア マラリア予防未研究の場合のみ | -95% |
通常の補正と非母国州の補正はそれぞれで加算した後、2つを乗算する。
このように非母国州の成長速度を上げる南満州鉄道とソシエテ・モクタ・エル・ハディドは、(深刻な)マラリアのペナルティを大きく引き下げる。対応技術の研究前に植民する場合は非常に有用。
一つの植民地での進行速度は1日あたり最大2%(開始から完了まで50日)であり、大国は複数箇所に同時植民しないと損する場合もある。
植民の進捗が100%に達すると植民中の州のプロヴィンスを1つ獲得する。州地域に植民できるプロヴィンスがなくなるとその州の植民が完了する。
よって植民にかかる時間はその州のプロヴィンス数にも依存する。
植民先の分権型国家との間で、0~100の値の緊張が生じる。
一回の植民あたり2.5~20上昇し、年間に5だけ自然減衰する。
緊張度が75%以上である場合、プロヴィンスの植民完了時に2%の確率で先住民反乱の外交戦が発生する。
先住民反乱では植民地化の権利を要求でき、その国家の領土への植民の速度と上限が2倍になる。
先住民反乱の外交戦で植民地化の権利を獲得せずに終戦すると、停戦協定が切れるまでその国家の領土に植民できなくなる。
文明化の使命を研究すると、ジャーナル「植民地統治の確立」からアフリカ植民地の統治を植民地国家に任せることができる。
設立時のイベントでの選択肢で植民地国家の法律が決まる。
また、新たに獲得した植民地を既存の植民地国家に渡すこともできる。
植民地国家は戦略地域ごとに設立される。設立可能な戦略地域は以下の6つ。
内陸州、深刻なマラリアの州は割愛。
資源量は完全所有の場合を前提。得てして分割州になりがちで、すべてを得られることは少ない。
マラリア関連の技術が未研究でも入植にデバフのない地域。
どこかしらの請求権がついており、該当国家以外は入植不可能。
| 戦略地域 | 州名 | 総プロビ数 | 資源 | 補正 | 請求権 | 備考 |
| 北アフリカ | 内モロッコ | 57 |  鉄鉱山30 鉛鉱山30 漁港4 金鉱山3 石炭鉱山6 |  アトラス山脈(州の建設効率-15% インフラ-15%) | モロッコ | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 西サハラ | 54 |  硫黄鉱山36漁港11 |  サハラ砂漠(牧場処理量-10% 農業・農園処理量-20% 州の建設効率-25% インフラ-25%) | モロッコ | ||
| 日本 | サハリン | 26 | 石炭鉱山32鉄鉱山45 伐採所11 捕鯨基地3漁港7 石油リグ5 | - | 日本 ロシア | |
| 北海道 | 28 | 石炭鉱山36鉄鉱山33鉛鉱山36硫黄鉱山32伐採所9捕鯨基地8漁港10金鉱山8 |  石狩炭田(石炭鉱山処理量+10%) | 日本 | 日本入植中 | |
| オセアニア | 北島 | 35 | 石炭鉱山28鉄鉱山27伐採所11捕鯨基地3漁港8金鉱山4 | - | 西オーストラリア 部族連合 | ニュー・サウス・ウェールズ入植中 |
| 南島 | 47 | 伐採所7捕鯨基地4漁港10金鉱山6 | - | ニュー・サウス・ウェールズ 部族連合 | ||
| ラ・プラタ | ブエノスアイレス | 81 | 伐採所9漁港12 | - | アルゼンチン | アルゼンチン入植中 |
| パタゴニア | 229 | 石炭鉱山32硫黄鉱山20漁港7石油リグ5 |  パンパ(農業・農園処理量+15%) | チリ アルゼンチン | ||
| アラウカニア | 126 | 硫黄鉱山40伐採所30漁港15金鉱山4石油リグ5 | アンデス (州の建設効率-10% インフラ-10%)  パタゴニア海峡(硬材出力量+15% 港最大レベル+3 海軍基地最大レベル+15) | チリ アルゼンチン | チリ入植中 |
ラ・プラタ地域はそれぞれ面積が大きいため入植完了までかなりの時間を要する。
赤道周辺のマラリアの州は、植民進捗速度が-90%される。Ⅱ「キニーネ」で無効化。
補正はマラリア以外を記載。
| 戦略地域 | 州名 | 総プロビ数 | 資源 | 補正 | 備考 |
| セネガル | モーリタニア | 69 | 鉄鉱山45漁港15捕鯨基地3 |  サヘル(牧場処理量+10% 農業・農園処理量-10%) | |
|---|---|---|---|---|---|
| セネガル | 19 | 鉄鉱山30硫黄鉱山40漁港6 ゴム農園16 | サヘル (牧場処理量+10% 農業・農園処理量-10%)  カーボベルデ(港最大レベル+3 海軍基地最大レベル+15) | フランス入植中 | |
| ガンビア | 30 | 漁港6ゴム農園16 | - | ポルトガル・イギリス入植中 | |
| ギニア | 49 | 伐採所13漁港7捕鯨基地2ゴム農園22 |  ニジェール川(インフラ+15) | ||
| ウィンドワード・コースト | 34 | 鉄鉱山24伐採所15漁港6ゴム農園22 | - | ||
| 象牙海岸 | 28 | 伐採所14漁港5ゴム農園22石油リグ5 | - | フランス入植中 | |
| ニジェール | トーゴ | 16 | 硫黄鉱山44伐採所11漁港12ゴム農園20 | - | デンマーク入植中 |
| ニジェール・デルタ | 16 | 伐採所11漁港10ゴム農園22 | ニジェール川 (インフラ+15) | ||
| コンゴ | 南カメルーン | 42 | 伐採所30漁港7ゴム農園24 | - | |
| ザンジ | ケニア | 66 | 伐採所6漁港5ゴム農園16 | - | イギリスが即入植開始する |
| インドネシア | セレベス | 34 | 鉄鉱山27伐採所14漁港4ゴム農園4 | - | オランダ領東インド諸島の請求権あり オランダ領東インド諸島入植中 |
赤道直下の深刻なマラリアの州は、Ⅱ「キニーネ」取得まで植民不可。
更に植民進捗速度が-95%される。Ⅳ「マラリア予防」で無効化。
\common\defines\00_defines.txt 「NDiplomacy」内 ※緊張の値を定義 \common\defines\00_defines.txt 「NPops」内 ※植民速度の値を定義 \map_data\state_regions ※州の最大資源量を定義
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