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法律「植民地再定住」か「植民地搾取」が必要。
英仏露米の列強・チリなど一部の国では開始時から制定されているが、それ以外の国では法改正が必要。
法改正の前提技術として社会技術Ⅰ「植民地化」が必要。
「植民地再定住」には武装勢力が賛成、農村民が反対。ジンゴイストが賛成、孤立主義者・平和主義者が反対。
「植民地搾取」には武装勢力・実業家が賛成、農村民が反対。ジンゴイスト・金権政治家が賛成、孤立主義者・平和主義者が反対。
早期の法改正を行う方法として、多くの国で有効なのがジンゴイストガチャ。たとえば日本では幕府（地主）の毛利敬親のランダム特性でジンゴイストを引ければ簡単。
また、植民地とは直接関係ないが
植民地への移住は移住の法律の影響を受ける。
共に非併合州に対し独自の効果をもたらす。
「再定住」は移住求心力+100%。
本国から植民地へガンガン移住するが、本国が人手不足に陥ったり、得てして農地が少なめの植民地が人余りに陥るリスクがある。
「搾取」は施設スループット+10%、初任給-25%、自給農家の自給生産-25%。スループットの上昇はシンプルに優秀で、貴重な資源をより多く獲得できる。
更に現地国家の緊張度減衰-25%の効果もあり、再定住と比べ反乱を誘発しやすい。植民中の反乱となれば一気に併合するチャンスでもあるため一長一短。
どちらを取るかは状況にもよる。基本的には日本や清・ロシアなどの人口大国や少しでも移民が欲しいアメリカ大陸国家は再定住、単に資源が取れれば問題ない欧州列強国は搾取が向いている。
植民できる州は関心を持つ州に限られる。
国家ランクが低いと関心を宣言できないため、植民の自由度も著しく低くなる。
LV1あたり+0.10となる。
社会技術Ⅰ「植民地化」の時点でLV2、Ⅱ「キニーネ」Ⅲ「教化ミッション」Ⅳ「マラリア予防」で各+1され、最大で+0.50となる。
併合州の総人口が多いほど植民速度が速くなる。
同時植民数で植民速度が分割される。5箇所で並行すれば、1箇所のみの植民と比べて1/5になるという意味。
同時植民の補正は全体に対してかかる。
内陸州、シビア・マラリアの州は割愛。
| 州名 | 資源 |
| サハリン | |
| 北海道 | |
| 西ミクロネシア | |
| 東ミクロネシア | |
| ナウル | |
| ブーゲンビル | |
| ソロモン諸島 | |
| バヌアツ | |
| カナック（ニューカレドニア） | |
| フィジー | |
| トンガ | |
| タヒチ | |
| 西オーストラリア | |
| ノースアイランド（ニュージーランド北島） | |
| サウスアイランド（ニュージーランド南島） | |
| ブエノスアイレス | |
| パタゴニア | |
| アウラコニア |
赤道周辺のマラリアの州は、植民進捗速度が-90%される。Ⅱ「キニーネ」で無効化。
| 州名 | 資源 |
| 西サハラ | |
| モーリタニア | |
| セネガル | |
| ガンビア | |
| ウィンドワード・コースト | |
| コート・ジボワール | |
| トーゴ | |
| ニジェール・デルタ | |
| 南カメルーン | |
| ズールーランド | |
| ケニア | |
| セレベス（モルッカ） |
赤道直下のシビア・マラリアの州は、Ⅱ「キニーネ」取得まで植民不可。
更に植民進捗速度が-95%される。Ⅳ「マラリア予防」で無効化。
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