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製法の変更による省人化の方向には主に二種類ある。
どちらも無料というわけにはいかず、材料を追加で要求するようになっている。
1.は基本的に収支が改善するが、2.はたいていコストを支払って仕方なく省力化することになる。
材料が高いと猛烈に収支が悪化したり、サプライチェーンを遡って材料の材料から用意する必要が出てきたりと、利用しづらい場面もある。省人化に石炭や工具を使用する場合は買ってくればよいが、輸送や電気を使う場合はそうもいかないという問題もある。
この項では2.の自動化について扱う。
前提として、自動化は余裕のある資源を余計に消費して労働者を買うようなもので、基本的には効率はあまり良くない。
つまり、省人化のためにわざわざ新たな施設を建てたりするのは本末転倒になることもある。
それを踏まえて、それでも労働者が欲しいのかを判断することになる。
汚染はとりあえず無視した上で、考え方としては、省人化によって減らせる労働者を使って、省人化に必要な商品を生産する（無償の）施設があったとしてそれを利用すべきかという事である。
例えば家具工場の水管ボイラーであれば工具5と石炭5で1500人の労働者が減らせる。
この場合、1500人の労働者で石炭5と工具5を生産する施設があったと仮定してしてそれを利用すべきなら省人化しなければいいし、取り壊したいと思うなら省人化すればよい。
その上で、各種データ/施設の表や、その州の市場アクセス、現地価格補正、施設のある州の資源、建築力の余裕etcを加味して、判断すべきである。
前述の例なら、工具工房の製法によって上記の仮想的な施設を利用すべきかも変わるし、もっと言えば工具工場で使用している鉄を製造する製法、場所等によっても変わる。
故に、省人化すべきかという問いへの答えは、各施設の収支計算を行って判断するというのは答えではあるのだが、それは毎回計算するのは面倒だし現実的でないので大体の指針を作って、それに従って判断すれば大体は正しいし、間違っている場合でも大損はしないようにしようという考え方である。
水管ボイラーで1500人の人員を削減するのに必要な工具5と石炭5のために、工具工房と石炭鉱山だけでも729人の労働力が使われている（生産技術2まで研究済の場合）。その材料の製鉄所と伐採所、さらに再起的に工具、石炭、鉄が必要になるため実際の労働力コストはもっと高くなる。
製法を変更すると即座に解雇が発生し、失業者になる。すぐに再就職してもらうためにも、自動化を行う施設は人手不足の施設がある州から優先的にやった方が良い。
鉄製の道具、復水機関ポンプが安定してるなら省人化しても良い。鉄か石炭が産出する州ならいずれか一方でも省人化を考慮する。
ダイナマイトまであるなら、積極的に省人化。
工具+5 石炭+5と比較的簡単に用意できる。それでいて1500人（発動機産業は1000人）も削減できるのでお得。
輸送+5 人員-1000
輸送5を作るのに必要な人員は1000人を上回るのでこれは基本的には省人化と考えるべきではない。
あくまでもインフラの為に鉄道をつくり、その副産物を使うために製法を変更すると考えるべきである。
ディーゼルまで鉄道の製法がすすめば若干得ではあるのだが大抵の場合、鉄道に石油を使っている余裕はないだろう。
また鉄道は今のverだと規模の利益補正が乗らないのも痛い。
例外は大都市の鉄道の補正がある州でこの場合には積極的に鉄道に代替したい。
一応、鉄道に企業ボーナスが乗っていて、施設レベルが低い場合等例外はあれど、基本的には輸送の余剰を解決するために変更するで問題ない。
発動機+1 石炭+4 人員-1000
発動機が必要なのがネック。発動機は中盤以降は引っ張りだこで、他の産業でも大量に必要になるため余っているということが少なく、輸入も難しい。
発動機工場は研究開発がかなり進まないと効率が上がらないこともあり、なかなか利用できない。1個だけで良いのが救いか。ただ石炭も不足しがち。
工具+5 石炭+10 人員-2000
水管ボイラーと同じく工具と石炭だけで使える（なぜか軍需工場は石炭+15）。ただ石炭も引く手数多で不足しがちではあるので、国の状況と照らし合わせて使いたい。
電力も輸送と同じく地産地消の商品で、発電所が必須、なおかつ発電にはサプライチェーンの上位にある発動機が必要と、かなりハードルが高い。
解禁されるのも終盤近くとなり、必要なときにたまたま余っていたらラッキー程度。
