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基本的には原材料を同盟諸国に任せて自国で工業製品を作る形になる。
一方で関税同盟国が鉱山やゴムといった資源をなかなか開発しない場合は苦しい立ち回りを強いられる。
一方で現地価格実装と伝統主義デバフの追加により、伝統主義国家を関税同盟に入れるメリットは大幅に落ちた。
自国が列強の関税同盟下に入る場合は、加入先の国家の市民権法を確認し、自国の文化が差別対象であることを確認の上加入したい。そうでない場合、popと自国の資源を奪われて終わるだけである。
当然しばらくは自国もpopを引き抜けないが、こちらだけ一方的に差別を解消すればpopの移住が発生する。
属国としてコントロールし、ゆくゆくは併合を見据える場合に有効な手段。
併合までには差別解消を終えておきたい。
popの引き抜きよりも、自国の経済的利益にメリットをもたらす。ほぼ農地ばかり開発しているアフリカ勢やアジア国家に対して特に有効。ただしそのような国は列強の属国になったりして機能しなくなることも珍しくはない。
州の管理を自分でやりたい人向け。基本的には征服して終わりではなく、征服後の統治が本番。
基本的には植民地開設も戦争せずに済む以外はこの部類。
よって植民同様、自国で入手できない資源の入手などしっかりとした戦略の上で行うのがよい。
市場を取り込んだり、関税同盟で引きぬいたり、征服した州の人口に頼る場合はやはり『多文化主義』『完全分離』『移住規制なし』がないと始まらない。
これらが制定できてない状況ではやはりデメリットが目立ちやすい。
取り込むにしても『文化的排斥』で受容できる州や国を取り込むことになるだろう。
ただしアメリカでの米墨戦争やタンジマートなど請求権やジャーナルがある場合は話が別。ジャーナル効果で州に主要文化が追加されるなどのメリットがあるため、これらの場合は積極的に州を奪いにいってよい。
前提として相手国が「国境閉鎖」でなないことが前提である。
従属国の法律は宗主国が強制的に制定できるが、国境閉鎖を採用している国はほぼ後進国でそのような国ではそもそも利益団体や政治運動がなく変更が難しい。仮に変更できたとしても既存の利益団体の反発が大きく直ぐに審議をやめてしまいがち。
そのため相手国が国境閉鎖で労働力が欲しいなら征服か従属国経由で併合するしかない。
条約港経由で安い原料を買い叩き、加工品を売りつける行為は結果的にGDPに直結する。特に高級品の副産物として生産される家具や衣類の売り込み先があるというのは後半になるほどメリットとして返ってくる。
注意として、孤立主義を採用している国への市場にアクセスする場合は「市場開放」「条約港」「属国化」を用いて市場アクセスを確立する必要がある。
「条約港」の場合は独占できるが「市場開放」の場合は他国が直接、「属国化」の場合は自国経由で間接的に乗り込んでくるので注意。
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