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利益団体とは、特定の政治的見解を支持し、その見解に沿うように国を変えたいと願うPOPの集まり。
POPは政治に無関心である者を除き、利益団体のメンバーとなる。
職業・財力・識字率等の要因に基づき、どの団体に属するか決まる。
ゲーム内には8つの利益団体が存在する。
利益団体は法律への賛否を決定するイデオロギーを持つ。
たとえば、地主は
労働組合よりもかなり保守的だが、これらは完全に固定されているわけではなく、利益団体の現在のリーダーによって変化する。
また、特定の国の利益団体は、その国の宗教や文化に彩られた独自のイデオロギーを持つ。
たとえば清の利益団体は、儒教のイデオロギーを持つ。
POPは所属する利益団体に、法律に基づき大小の「政治力」を提供する。
たとえば、寡頭政治では裕福な貴族POPは貧しい労働者POPの何百倍、何千倍もの政治力を提供する。
差別されている宗教・文化のPOPは政治力を持たず、扶養されているPOPも法律に応じて政治力が減少する。
影響力とは、全体の政治力の内、特定の団体が持つ政治力の割合である。
たとえば、国内の全POPが10万の政治力を持ち、実業家が3万の政治力を持つ場合、彼らは国内の影響力の30%を持つことになる。
現行の法律への賛否、与党か野党か、構成員が体制派か急進派か、予算の配分、更にイベントの上下に基づいて「承認」が決定される。
法律の議論中には一時的に大きな承認の変化が生じる。法律の制定後も大きな変化が残るが、時間と共に減衰していく。
承認の高低は革命の発生に影響する他、団体ごと固有の修正を発揮する。
利益団体が強力な場合(影響力20%以上)は、修正が二倍になる。
両者の法律への態度は概ね相反する。
実業家の強みは、承認ボーナスの投資プール+20%で、レッセフェールとの併用で実質収入が増える点。
労働組合の強みは、承認ボーナスの製造業生産+20%と就業率+20%で、とてつもなく強力。
逆にデバフの建設時間+30%はあまりにも厳しい。
両者の法律への態度は概ね相反する。
インテリの強みは、多文化主義によって世界中の移民を受け入れ可能にできる点。承認ボーナスも移民求心力+50%でシナジーがある。
政府支出の多寡によって承認が±5されるのは一長一短。
聖職者の強みは、権力を稼ぎやすい国教等を支持してくれる点。宗教のみならず、自国文化を優遇する政策を好む傾向も強い。移民・技術の流入は落ちる。
当然ながら宗教が国家のなかで統一されている必要がある。
聖職者は国教のPOPのみ、プチブルジョワは主要文化のPOPのみ加入できる条件があり、それ以外のPOPはたとえ差別されておらず100%の政治力を持っていたとしても加入ができない。
そのため差別されていない非国教・非主要文化の割合が高い国ではそれらの派閥が弱体化し周縁団体に落ちて、ボーナスを得られなくなる代わりに団体の好みを無視しても支障がなくなる。
具体例として、最初からフランスや南イタリア文化のPOPが多いピエモンテや、国教を神道に変えた後の日本の聖職者派閥があげられる。
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