研究室

差別POPの取り扱い

・文化または宗教のどちらか一方が国に受容されていないPOPは差別されているPOPとなる
・差別されてるPOPは中流層と富裕層の資格要件取得速度にペナルティがかかる
・農村の貴族程度であれば大丈夫だが、将校のペナルティは大きく、外国人部隊をそろえる事が難しくなる
・大学を建築すると中流層と富裕層の雇用枠が増えるが、大学の雇用に中流層が雇用されるため、効果的では無い
・差別を理由に急進派になるため、反乱と国民流出の温床にもなる
・差別されているPOPは移民法により移住が禁止されることがある

なお差別が存在すると労働組合よりも資本家等の影響力が強くなりやすい。
これは被差別民族は資本家等になりにくいため、労働者=被差別民、資本家=一般市民という構図になり前者は差別によって政治力が削減されるため。
また差別由来の急進性の上限は識字率に影響する。識字率0%の場合は0。100%の場合は50%まで上昇する。

市民権法

・異文化POPの取り扱いを主流民族と同じにするかどうかを決定
・この法律により差別されていないPOPは、生活水準や移民吸引力が高い州に向けて異国から移民が発生する
・この法律は同化には影響するが改宗には影響しない

宗教法

・非国教POPの取り扱いを国教POPと同じにするかどうかを決定
・この法律により差別されていないPOPは、生活水準や移民吸引力が高い州に向けて異国から移民が発生する
・この法律は改宗には影響するが同化には影響しない
・宗教を理由にした反乱がほぼ発生しないため、国教のメリットは権力、政教分離のメリットはゲーム終盤の共産主義政党の支持稼ぎになる

宗教学校と公共教育

・改宗or同化を促す、同化と改宗にはその対象となる文化または宗教のPOPが1名でも地域にいる必要があり、いない場合は改宗or同化が発生しない
・同化は未併合の州に適用されないが、改宗は行われる

改宗の進み方

・差別された宗教のPOPは月ごと、州ごと、宗教ごとに一定割合で改宗する(デフォルトで0.2%/月)
・受け入れられた宗教のうち、その州で一番影響力のある宗教(≒最多POP)に改宗する。このため信教の自由を採用した場合、国教に改宗するとは限らない
・改宗と同化は別判定。差別された宗教のまま同化する場合もあれば、改宗が先になる場合もある

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