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#author("2024-07-11T19:00:04+09:00","","")
[[研究室]]

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**概要 [#y9af3914]
両国ともゲームにおける人口大国で、史実においても列強としてこの時代の主役を張った国家である。プレイヤーだと両国ともその人口により爆発的な経済発展のポテンシャルを持つものの、AI担当だと停滞したまま発展しない。
日本はいつまでたっても開国せず幕府のままで、ロシアも遅れた技術と貧弱な経済のまま停滞し、未承認国の体のいい承認戦争のケンカを売る相手にされてしまっている。

AIの日本とロシアが弱すぎる原因はほぼ共通であり、このページではそれについて考察する。

**州割が粗い [#ff073c41]
両国とも西欧の列強に比べ州割が粗く、その結果として州あたりの人口がかなり多い。
例えば英首都のホームカウンティーが2.8M、仏首都のイルドフランスが1.33Mなのに対し、日露はそれ以上の人口を持つ州が複数ある。
ブリテン島が9州に分割されているのに対し、それとほぼ同面積で人口が多い本州は5州しかないのである。


***伝統主義による建設制限 [#nffd5662]
建てるのは農業施設が多いため、鉱山があるにも関わらず工具や鉱山が一向に増えないのが大きな要因である。
とはいえこれは法改正しないAIが問題である。

***課税キャパシティ [#w4f49d1d]
課税キャパシティは人口10Kあたり1ポイントが必要となり、不足すると税収が下がる。
各州のキャパシティは初期値100ポイントと技術による25ポイント×5個の基礎値があり、これをオーバーした分を行政府の建て増しで補う必要があるが、この基礎値は人口1Mおよび250K×5に相当する。
もし基礎値+技術1で開始する国であれば、人口1.33Mのイルドフランスは133-(100+25)=8ポイント分だけを施設で補えばよいが、人口4.48Mのキエフは488-(100+25)=363ポイントも必要になる。
もし行政府で補おうとすれば大量の建設力を要する上に、その分の大量の公務員賃金や紙の購入費が必要となる。
そもそも州あたりの人口が少ない方が課税面では得な仕様であるのだ。
AIの場合は税収不足から十分に建設セクターに支出を割くことができないため、大抵は放置することになり、国内が未発展のまま取り残される。
なお悪いことに、日露とも伝統経済(課税キャパシティ-25%)をもってスタートするので、このデメリットが増幅されている。

一方で州あたりの人口が多いというのは人口増加率が高く、またそういった州は農地も多いため人口上限も高いためデメリットとは限らない。


***インフラ [#r29824cd]
建造物を建てると州のインフラを使用し、インフラのキャパシティをオーバーすると市場アクセスが下がって州の経済が劇的に悪化する。
このインフラは鉄道や港で増える他、初期値3ポイントと人口40Kあたり1ポイントで増加するが、人口のほうは最初は50ポイント(=2M)で打ち止めとなる。
つまり、どんな州であろうと初期は一定量以上の施設を建てられない。問題はその施設で吸えない人口は全て百姓になるということだ。

***増殖するpop [#jb4854d2]
課税ペナルティや課税法による税収不足、インフラによる制約のせいで思うようにAIは建造物を増やすことができないが、一方で人口は増加率に従って徐々に増えていく。
建造物がないのだから雇用も生まれず、増えたPOPは百姓や失業者にしかなれず、それにより地主の政治力は強化され続けていき、課税のデバフを解除するための法改正も進まず保守的な体制のまま貧しく安定した状態が続いていく。
州あたりの初期人口が多すぎるのに鉄道がないためインフラを改善できず、ろくに農業系popが減らないままずっと地主が強いという負のサイクルにハマってしまう。
プレイヤーであれば成功率が低くても無理やり法律改正を行ったり、財政赤字を容認して建設を拡大したりなどの対処が可能だが、AIはそれに踏み切ることができず弱いままとなる。

***その他の国 [#kd61a6f0]
上述のデメリットは人口の多い州を大量に抱える清や東インド会社、インド藩王国にも共通する。
だがこれらの国はこの時代の史実で停滞していた国であり、発展しないのはヒストリカルでもある。
人口の多い州のデメリットはこれらの国がAI担当の場合に発展するのを妨げるためのギミックと解釈できなくもないが、史実の列強である日露にまで適用されてしまうのはゲームバランスが悪いように思われる。


**1.7での変化 [#lb2e2f38]
1.7の諸変更により相当な強化を受けたことで、ロシアも日本も弱い国と扱われることが明確に減った。
ロシアは史実の統治に合わせて州割が変更、さらにグレートゲームによりAIそのものが強化されたことで簡単には勝てない相手と化した。
日本はジャーナル「大政奉還」の条件が変更したことで、開国さえしてしまえば自ずと明治維新するようになり、さらに海外投資が来ることで地主が強くなりにくい国となった。
上記問題が完全に解決されているわけではないが、バランス調整としては成功と言えるだろう。

**参考資料 [#va09a10e]
英wikiの州別一覧表。人口でソートすると上位は軒並みインドと中国であり、それに次いで日本やロシアの州がちらほらと登場する。
https://vic3.paradoxwikis.com/List_of_state_regions

**コメント欄 [#ycba74a1]
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